一流の人材・組織コンサルタントを目指す士業のための特別企画









資格起業家として成功するために避けて通れない道が2つあります。

ひとつは士業としての業務知識を蓄え、業務や顧問を獲得すること。実際のところ、士業としての仕事を取ることはさほど難しくありません。ルーティンワークとしてアナログな営業を繰り返し、適切な広告によってネット集客を実施する。これはこれまでの私の書籍や「行列ができる」シリーズでお伝えしたことです。

しかし、このレベルにいることは、競争世界にいることと同じで、同業他社の動向を常にリサーチしなければなりません。つまり、資格起業家として成功するためには、士業の業務以外の分野でも得意な分野を見つける必要があります。そこで、第二の壁にぶつかります。

「士業以外の分野で一体どのような能力を高めていけばいいのか?」

要するに、士業としてはそれなりに事務所経営ができたとしても、セミナーやコンサルティングの実施のために、どのような分野に特化していけばいいのかどうか分からないという第二の壁があるわけです。

マーケティング、経営、組織、ビジネスモデル、インターネット、採用、資産運用など、士業としては業務以外に特化する分野は様々です。では、いったいどの分野に特化するのがベストなのでしょうか?




結論から言いましょう。今求められているのは、「人の問題を解決する分野のスペシャリスト」です。

なぜ、人の問題を解決するプロフェッショナルが必要なのか?それは今、企業は80年代、90年代とは全く違う問題を抱えるようになってしまったからです。

全く違う問題とは何か?それは、従業員の「うつ」「自殺」などのメンタルな問題です。

給料を増やし、福利厚生を充実させれば従業員は幸せに働いていける。経済成長の停滞とともに、こういった手法は多くの企業で使えなくなりました。その後、従業員は疲弊し、「うつ」や最終的には「自殺」までしてしまうケースが増えてしまっているのです。

重要なのは、これらの問題が潜在的な問題であることです。今はまだ表面化していないだけで、多くの会社がこうした問題を抱えているのです。




この分野に強くなることで、多くの企業を救うことができます。では、その市場性はいったいどうなっているのか?せっかくプロフェッショナルになったとしても、本当にこの分野のプロフェッショナルになることで、事務所が成長できるのだろうかというのは当然の疑問だと思います。

この点、断言します。メンタルヘルス業務は、これからもっとも伸びる市場のひとつであると。


理由は3つです。

1つめは、
企業の賠償責任が高額化しているということです。もし、こうしたメンタルヘルス対策を講じず、起きた過労自殺などの賠償が極めて低額であれば、極端な話、企業は対策を講じない可能性があります。しかし、最近ではひとりの自殺に対しても数千万円から1億を超える賠償額が認められることがあります。そのため、これからの企業は本格的にメンタルヘルス対策に取り組む必要があります。

2つめは、
精神疾患労災の申請が増え、認定も増えているという事実です。2011年には1181件の労災が申請され、うち308件が認定されました。これは過去最大の申請数になります。このように、労災でも精神的なものを認める傾向が強くなっていることも市場が伸びる可能性を示唆しています。

3つめは、
国が本格的な戦略を取っているという点です。内閣府が閣議決定した新成長戦略では、2020年までの目標として事業規模に関係なく全ての企業がメンタルヘルス対策を実施するということが掲げられています。つまり、もうメンタルヘルス対策は、国家的な動きなのです。


付け加えていえば、ブラック企業認定リスクと言う理由もあります。
平成23年12月精神障害などによる労災認定制度が全面改正、平成25年6月に精神障害者雇用義務化が国会で可決(平成27年度施行)、平成276年4月に男女雇用機会均等法改正(平成26年12月施行)、そして平成26年6月に労働安全衛生法改正が国会で可決(同年より順次施行)され、法制度違反があり、重大な労働災害を発生させる企業を<ブラック企業認定>する制度や、メンタルヘルスチェックの法定健康診断かが始まりました。国は平成32年までに全ての企業がメンタルヘルス対策に取り組みができていることを国家戦略にかかげ、医療費削減に本格的に取り組む舵を大きくきっているのです。
さらに、人材採用と定着率リスクとして、現在多くの企業が人事採用で窮しています。それは、ある特定の業種業界に限った話ではなく、すべての業種業界で発生している状況です。同時に多くの企業で若手人材の早期退職や中堅ベテランの転職といった問題を抱えています。これも業種業界に限った話ではありません。
これらの問題を抱えている企業の共通項が<働きやすい職場環境づくりと活躍できる社会人づくりに取り組んでいない>ということです。つまり、安全衛生活動やメンタルヘルスケアに努力をしていない企業ということになります。
厚生労働省の調べでは、うつや自殺がなくなると経済的便益の推計額が単年で2兆7000億円にもなると言われており、こういった統計からも伸びる分野であると言えます。

うつや自殺は真剣に取り組むべき問題ではありますが、市場的側面から見ても有望性がある分野であり、極端な言い方をすればこの分野のスペシャリストを養成する機関はなく、担い手が足りていないということができます。


メンタルヘルス分野に強くなると、次のようなことができるようになります。

  • 企業向けにメンタルヘルスのセミナーを開催できるようになり、士業としてのレベルが上がり、収益が伸びる
  • 企業向けにメンタルヘルス関連のコンサルティングができるようになり、収益アップにつながる
  • メンタルヘルスに詳しくなることで、士業としてのレベルが上がり、顧問契約、業務受注の成約率が上がる
  • 研修の仕事を取れるようになり、売上がアップする
  • 同業者との差別化が明確になり、通常の営業も行いやすくなる

あなたがメンタルヘルス業務に強くなることで、同業他社との差別化が簡単になり、そしてコンサルタントとして活動をすることを可能にします。このように、企業にとっては深刻な問題であるものの、私たち士業にとってはチャンスでもあるのです。






メンタルヘルス業務について、「この分野に強くなりたい。」「コンサルタントになりたい。」と思った場合、いったい何から始めるのがベストでしょうか。専門書を読むのが良いのか、それとも書士会等の研修が開催されるのを待つのが良いのか。

答えは簡単。その道の第一人者に聞くのがもっとも早い方法です。

そこで、今回は日本の中で、メンタルヘルス業務の分野ではもっとも活躍されているうちのひとりである、クオリティオブライフ創造研究所の森田司先生中心にメンタルヘルス業務のコンサルタント養成講座を開催することになりました。

森田先生は、自らのご経験を生かしながら、全国でメンタルヘルス業務の指導を行っている、この分野のプロフェッショナルです。ぜひ森田先生の話を聞き、メンタルヘルス業務の足がかりとしてください。

ちなみに、メンタルヘルスの分野が重要と言われながら、これまでに日本で順調に普及していったかどうかといえば、そうとは言えません。それは、メンタルヘルスの専門家が少ないというのがひとつの大きな原因と言えます。森田先生は、そういった数少ない専門家のひとりなのです。



森田司

森田 司

1968年3月15日生まれ

都立商科短期大学(現首都大学東京)商学部商学科卒業。在学中はマーケティングと法学を専攻。インテリア業界大手で営業に従事。その後、大手求人広告会社、大手情報システム会社、大手Webサイト企画運営会社で企画戦略を経験し、2005年から人材採用育成事業に着手、2007年に合同会社ウィナーズサークルを設立。
「ES向上がCS向上を促し業績向上につながる」と「共生社会づくり支援」をコンセプトに人材教育や職場改善、健康支援事業を展開する。

2010年6月、一般社団法人クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所を設立、メンタルヘルス対策支援事業の本格的な展開を開始。
メンタルヘルス対策推進支援事業に向き合ったきっかけは、 実母の定年退職うつ病(燃え尽きシンドローム)罹患と実弟のうつ病罹患である。

一般社団法人クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所 理事長
独立行政法人労働者健康福祉機構 労災疾病等13分野医学研究・開発、普及事業 共同研究者
東京労災病院 がん患者の両立支援研究事業 アドバイザー
東京労働局三鷹労働基準監督署「健康職場づくりプロジェクト」共同研究者





結論からいいましょう。メンタルヘルス業務は、この講座を受講することによって、必ずあなたの業務にすることができます。なぜ、そのようなことがいえるのか、一つずつ解説していきましょう。



世の中には多数の「メンタルヘルス対策の会社」がありますが、実際のところは不十分なのです。ストレスチェックや研修を行うことは、メンタルヘルス対策の一環ではありますが、もっとも重要なのは「最適な診断」と「適切な改善計画」なのです。多くの会社は、メンタルヘルス対策を実施しようとしています。しかしながら、取り組み方がわからず、その取り組みを任せられる人材がなく、そして研修やストレスチェックの結果を生かせていないのです。

そこで、クオリティオブライフは独自の手法を開発しました。それが、「正しい」メンタルヘルス対策である下記のような方法になります。

(1)厚生労働省が提供している診断シート(労働者の心の健康の保持増進のための指針)で企業を診断する

(2)心の健康検査により従業員個人を診断する

(3)4つのケア(対策)といわれる各分野での対策を実施する

(4)4つのケア実施後、分析をして改善をする

(5)3を繰り返してチェックしていく

一般的にメンタルヘルス対策の会社が行っている「対策」は、一部分の対策に過ぎず、本当の意味でのメンタルヘルス対策は、企業ごとに厚生労働省提供の診断シートを元に「最適な診断」をし、従業員には「心の健康検査」をし、その結果からストレスや不調の原因・要因を把握した上で、改善を目的とした具体的な取組を実施する必要があるのです。
そのため、まずは診断や検査の実施方法、結果の読取り方、そしてその診断結果から企業に提案できるようにならなければなりません。

本講座では、クオリティオブライフの経験を元に下記のような流れで、誰でも理解できるような手順で知識と手法を学んでいきます。

(1)メンタルヘルス対策の基礎知識を学ぶ
あなたがクライアントに相談されたときに、適切なアドバイスができるようにまずはメンタルヘルス対策の基礎知識を学びます。単なる理論だけではなく、森田理事長の経験に基づく生きた知識を学ぶことになります。

(2)厚生労働省提供の診断シートの使い方を学ぶ
企業のメンタルヘルス対策の現状を診断するために、診断シートの使い方を学びます。これを学ぶことによって、あなたが企業にコンサルティングで入った場合に、適切な分析と提案ができるようになります。言い方を変えると、これによって「メンタルヘルス対策で企業に提案するための基本的なマニュアルを手に入れることができる」ということになります。あなたは厚生労働省が提供しているシートを元に提案することになりますので、業務を遂行する上でも大きなリスクを抱えることがありません。

一般的なメンタルヘルス対策の講座などは、このシートの概要を伝えるだけのものが多いといえますが、本講座では具体的にこのシートの使い方を学び、企業に積極的に提案できるようになります。

(3)心の健康検査の使い方を学ぶ
従業員のストレスや不調の要因・原因を把握するために、「心の健康検査」の使い方を学びます。
これを学ぶことによって、あなたが企業にコンサルティングで入った場合に、適切な分析と提案ができるようになります。言い方を変えると、これによって「メンタルヘルス対策で企業に提案するための基本的なマニュアルを手にいれることができる」ということになります。
あなたは、独)労働者健康福祉機構の共同研究者が北海道医療大学の精神保健の専門家やカウンセリングの専門家と共に開発をした「心の健康検査」を提供することになりますので、業務を遂行する上でも大きなリスクを抱えることはありません。

一般的なメンタルヘルス対策の講座などは、ストレスチェックの使い方を伝えるだけのものが多いといえますが、本講座ではストレスだけでは無く「心の健康検査」の有効活用を学び、企業に積極的に効果的な提案ができるようになります。



単に伝えるだけの講座にはいたしません。受講者には課題を出し、それに答えることによって診断シートや検査結果を元に提案する本当の力が身につきます。つまり、この講座を受けることによって、あなたには具体的に企業に対してアドバイス・コンサルティングをする力が身につくことになります。

具体的な課題提出方法は、講座終了時に解説いたします。それでは、本講座の概要をご覧ください。


本講座の内容は次の通りです。


メンタルヘルス対策の基本がわかり、
コンサルタントとしての足がかりができる

多くの人は、メンタルヘルスを「単なる心のケア」と考えがちですが、実際はそのような簡単なものではありません。では、本当の意味のメンタルケアとは何なのか?これを理解し、プロフェッショナルへの第一歩とします。

メンタルヘルス業務の関連法とは?具体的対策とは?

メンタルヘルス業務を実施するために最低限必要な法律を解説。そして、具体的に行われる4つの基本的対策について学び、メンタルヘルス業務の基本を作ります。

メンタルヘルスケア対策の市場性とは?現状とは?

メンタルヘルスケアの市場がいったいどのように伸びているのか。様々なデータから解説し、どの程度注目されている市場なのか改めて理解し、また具体的に不調者と呼ばれる人たちがどのような状況にあるのか、現状を把握します。

企業が抱えるメンタルヘルスのリスクとは?

企業は、メンタルヘルス対策を講じないことで、生産性の低下、賠償責任、社会的責任というようなリスクを持ってしまいます。このようなリスクを知っておくことで、企業に対して具体的なアドバイスができるようになります。

メンタルヘルス対策に関するセミナーの実施方法とは?

メンタルヘルス対策をクライアントに実施してもらうために必要なのが、「啓蒙」です。重要だとわかっていても、本格的に取り組んでもらう気持ちになっていなければ、あなたは仕事を取れませんし、また結果として良いコンサルティングができません。そこで、メンタルヘルス対策のセミナーを実施し、仕事を取れるようになるための対策を解説します。

「職場における心の健康づくり 労働者のための心の健康の保持増進のための指針」を学びます

厚生労働省の提供しているいわゆる「診断シート」ですが、これについての理解を深めます。理解を深めることによって、コンサルティングを実施する際の土台をつくり、あなたがメンタルヘルス対策のコンサルタントになる足がかりをつくります。

診断シートの「診断結果」の分析力を高めます

多くのコンサルタントや取り組んでいる企業が、診断をしてもその結果を分析できず、具体的な対策を講じられないでいるのが現状です。そこで、診断結果を適切に分析することを学び、次につながる施策の提案力を高められるようにします。

心の健康検査の結果から従業員個人のストレス要因・原因を分析できるようにします

多くのコンサルタントや取り組んでいる企業が、ストレスチェックだけでは分からないストレスや不調の要因・原因が把握できず、ストレスを改善し不調を予防する具体的な対策を講じられないでいるのが現状です。
そこで、「心の健康検査」の結果を適切に分析することを学び、効果が出る施策の提案力を高められるようにします。

メンタルヘルスケアの基本計画を立案できるようにします

分析結果から各企業にどのような計画で対策を進めていけばいいか提案できるよう、メンタルヘルス対策の計画立案方法を学びます。この方法を学ぶことによってクライアントごとに個別の提案ができるようになり、企業も具体的な提案があることによって、効果的な対策ができるようになり、また報酬もいただくやすくなります。

取り組みメニューのアドバイス方法を学びます

計画を提案した後は、個別の施策を講じる必要があります。ここでは、その個別の施策について企業にどのようなアドバイスをしたら良いのかを学びます。これを学ぶことによって、単なる計画立案で終わることなく、満足度の高いコンサルティングを提供することが可能になります。

メンタルヘルス対策支援

メンタルヘルス対策支援の専門家として活躍できる方法を学ぶ。





本セミナー受講のメリットは、いち早くメンタルヘルスの状況について理解することができ、今後メンタルヘルス業務に本格的に取り組むコンサルティング能力を身につけることにあります。繰り返しになりますが、本講座を受けることで、下記のようなことが可能になってきます。


  • 企業向けにメンタルヘルスのセミナーを開催できるようになり、士業としてのレベルが上がり、収益が伸びる
  • 企業向けにメンタルヘルス関連のコンサルティングができるようになり、収益アップにつながる
  • メンタルヘルスに詳しくなることで、士業としてのレベルが上がり、顧問契約、業務受注の成約率が上がる
  • 同業者との差別化が明確になり、通常の営業も行いやすくなる

まずは、無料説明会セミナーにご参加下さい。当日、森田司理事長からご説明させていただきます。

お申し込みはこちら



一般的に、メンタルヘルスというと社会保険労務士が取り扱うイメージが強いですが、実際は社労士のみに限ったことではありません。顧問を抱える税理士がメンタルヘルスの分野に強くなることで、顧問先に適切なアドバイスができたり、すべての企業にかかわる士業が伸ばして良い分野なのです。ですから、本セミナーの受講対象者は士業全体ということになり、特に下記のような方が強くおすすめできる方になります。

  • 当然、社会保険労務士はもはや必須といっていいくらいです。
  • すでに顧問をたくさんもっていて、さらに高度な組織のアドバイスをしたいと思っている税理士、弁護士。
  • まだ顧問は少ないが、今後顧問を増やしていって、経営者に組織・メンタルケアのアドバイス、コンサルティングを実施していきたいと考えている税理士・弁護士
  • 経営コンサルタントを目指している行政書士、司法書士。組織の経験は積めなくても、アドバイスをすることは可能です。
  • その他、組織にかかわる仕事をする人は知っていることで、ワンランク上の組織を語ることができます。




日時
2015年 11月 17日(火)
1日2回開催
(1)10:30〜12:30
(2)18:00〜20:00
場所
一般社団法人クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所(神保町)
〒101-0051
東京都千代田区神田神保町1-2-10 第三日東ビル4階 QOL会議室
電話:03-6273-7274 FAX:03-6273-7275
※地下鉄神保町駅A5出口より徒歩5分

定員
各回12名
受講料
無料








渡辺事務所代表 社会保険労務士 足立正さんインタビュー

労務プランニング井下事務所代表 社会保険労務士 井下英誉さんインタビュー

はまざき社会保険労務士事務所代表 社会保険労務士 濱﨑明子さんインタビュー

KM労務サポートオフィス代表 社会保険労務士 寺尾嘉代さんインタビュー

(株)スタッフコンサルティング取締役 社会保険労務士 大西紀子さんインタビュー

■渡辺税理士事務所 渡辺宏幸様 東京都調布市
概要を教えていただいて、枠組みのようなものは大体理解できたと思っております。 まだ内容をきちんと把握していないので、しっかり復習し、人に話せるようになるまで、理解を深めたいと思います。


■CRBC 千葉県緑区 長坂保男様
森田講師のお話は眼からうろこのことが多く大変説得力がありました。 企業側がとるべきコンプライアンス上のスタンスがよくわかりました。 メンタルヘルス対策のアウトソーシング受託先になるためコストダウン・人材育成などがよくわかりました。


■KM労務サポートオフィス 寺尾嘉代様 神奈川県横浜市
「メンタルヘルスセミナー」というものの他セミナーを数回受けたことがありますが、ここまで具体的にコンサルタントとしてメンタルヘルス対策として進め方や本業へのつなげ方を教示していただいたのは初めてでした。 森田さんのお話を聞きのがさない様に必死でセミナーを受けて良かったです。


■ウイングス法務事務所 加藤敬子様 神奈川県川崎市
とても濃い内容のセミナーでした。


■渡部事務所 足立正様 東京都千代田区
より実践的な内容ですぐにでも挑戦したくなりました。


■加納社会保険労務士事務所 加納和幸様 東京都墨田区
メンタルヘルス対策のコンサルティングの手順がよく理解できた。 メンタルヘルスの目的が企業が成長するための人材づくり組織づくりであることが分り、経営者に説明するのに非常に役に立った。


■藤井隆正社会保険労務士事務所 藤井隆正様 岡山県岡山市
森田先生の迫力ある話に圧倒されました。メンタルヘルスについて、少しは理解できたように思いました。今後の仕事については、色々な切り口があることを知り、先が開けてきたように思います。


■株式会社広瀬印刷 瀬尾淳様 広島県広島市
メンタルヘルス対策の普及に向け、知識の整理ができるように感じられます。 中四国地区での活動に向け、D-PAT、産業医などに関する詳細な知識がまだまだ必要な状態ですが、親しい取引先を中心に実践して参りたいと思います。


■ソフィア特定社会保険労務士事務所 佐藤博子様 青森県弘前市
これまで避けて通ってきたメンタルヘルスですが、いよいよ本気で向き合うべき時かなと思いました。が、自分自身の特性をよく見極めて、自分の立ち位置を間違わないよう今後を考えてみます。


■(福)ルストホフ志木 渡辺裕二様 埼玉県さいたま市
実務に即した内容で実効性が高い。他の「メンタルヘルス関連」のセミナー、研修に比較し、具体的な内容であることの優位性がある。実際に使える内容と手順がある。自身の業界(福祉・介護)での活用をまずは組み立ててみたい。


■北澤社会保険労務士事務所 北澤正敏様 東京都大田区
メンタルヘルスの奥深さを感じました。今後の企業の労務管理に必要だと思います。


■開業準備中 丹羽浩太郎様 愛知県江南市
森田先生の熱意が伝わり、非常にやる気が出てきました。これからメンタルヘルスを主要商品として展開してゆこうと考えています。 東京だけでなく、地方でもポテンシャルを感じられる内容であり自信がもてました。 参加者の方も皆意識が高く、良い方ばかりで、いいつながりができました。懇親会も楽しかったです。人数も手頃で聴講しやすい講座でした。


■高橋純様 宮城県仙台市
3月まで勤務していた会社が従業員20名程度の中小企業で種々の問題を抱えていて、先生のお話を伺って本当に必要になってくるのは中小企業ではないかと思いました。
今後の取り組み、売り方等、見直す機会をいただきました。




このサイトの中段でお伝えしたとおり、メンタルヘルス対策については多くの会社が認識を間違っています。また、メンタルヘルス対策をサービスとする会社の対応だけでも不十分なのが現実です。その結果、重度のうつを煩う従業員や最後には自殺までしてしまうケースも増えています。

大げさな言い方になりますが、もしあなたがこの分野でプロフェッショナルになりたいと考えていたら、ぜひ多くの会社の救世主となってほしいのです。あなたの想像以上に多くの企業が病んでいます。もはやクオリティオブライフだけの活動では多くの会社を救うことはできません。この機会に、ぜひあなたの力を貸してください。

また、このメンタルヘルス対策はクオリティオブライフ独自のものであり、他社で学ぶことはできません。次回の開催は未定ですので、この機会をどうかお見逃しなく。


<セミナー主催> 
一般社団法人 クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所 

パワーコンテンツジャパン株式会社代表取締役 行政書士 横須賀輝尚


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パワーコンテンツジャパン株式会社
代表取締役・行政書士
横須賀輝尚

行政書士。1979年、埼玉県生まれ。専修大学法学部卒。

在学中に行政書士資格に合格。2003年、23歳で行政書士横須賀事務所を設立し独立。様々な行政書士業務を習得し、その中でも会社設立手続きのスペシャリストとなる。

2005年、有限会社パワーコンテンツジャパンを設立し代表に就任。セミナー事業、コンサルティング事業を本格的に始動。同年『小さな会社の逆転戦略 最強ブログ営業術 』を技術評論社より処女出版。2万部を超えるベストセラーになる。

2006年、『「株式会社」はじめての設立&かんたん登記 新会社法対応<改訂新版>』を技術評論社から上梓。改訂増補版合わせて2万部を超え、実務書では異例の売上を記録。同年、『資格起業家になる!成功する「超高収益ビジネスモデル」のつくり方』を日本実業出版社より出版。発売直後に増刷され、資格ビジネスの新しい形として評価される。

2007年資格者向けのビジネススクール「経営天才塾」を開校。多くの成功者を輩出する。同年、会社を株式会社に商号変更。2008年、資本金を300万円に増資。現在はコンサルタント業、講演業、執筆業を中心に小さくて強いコンサルティング会社をつくり、「資格業界を人気業界にする」夢を叶えるべく、日々奔走中。

主な著書に、上記掲載のほか『ごく普通の人でも資格を取ってきちんと稼げる本』(インデックス・コミュニケーションズ)、『ネット商売の法律知識』(中経出版)、『そのまま使えるビジネス文書文例集』(かんき出版)など10冊以上。

マスコミ掲載に『THE21』(PHP)、『BIG tomorrow』(青春出版社)、『アントレ』(リクルート)、『財部ビジネス研究所』(日本テレビ)などがある。

無類のゲーム・漫画好き。オフィスには横須賀の趣味であるゲーム機、漫画などが見受けられる。ブログの口癖は「感謝しかない!」

小さな会社の逆転戦略 最強ブログ営業術 株式会社」はじめての設立&かんたん登記 新会社法対応<改訂新版> 資格起業家になる!成功する「超高収益ビジネスモデル」のつくり方 ごく普通の人でも資格を取ってきちんと稼げる本 ネット商売をやる人の法律知識 そのまま使えるビジネス文書文例集



一般社団法人 クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所
会社名 一般社団法人 クオリティ・オブ・ライフ創造支援研究所
理事長 森田 司
本社 〒101-0051 東京都千代田区神田神保町1-2-10 第三日東ビル4階
電話 03-6273-7274
FAX 03-6273-7275

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