韓国は多くの分野で先進国の入り口に立っているが、今なお他国より劣っている分野がある。「予約」に関する風潮がそのひとつだ。飲食店や病院などを予約しておきながら連絡もせず現れない、いわゆる「ノーショウ」（無断キャンセル）が依然として多い。
本紙が先ごろ、5つのサービス部門（飲食店、美容院、個人病院、高速バス、小規模劇場）の事業所100カ所を対象にアンケートした結果、無断キャンセルの比率は平均15％に達した。北米や欧州諸国に比べ3－4倍高い。飲食店が20％で最も高く、個人病院は18％、美容院も15％に上った。これら5つのサービス部門で予約無断キャンセルにより発生する売上損失は、毎年4兆5000億ウォン（約4800億円）に達すると試算される。予約をすっぽかす人々のせいで絶対にそのサービスが必要な消費者が利用できなくなる上、店や施設によっては無断キャンセルを予想して多めに予約を受けているため別の客に迷惑を掛けるケースもある。
予約は当事者同士の約束であるだけでなく、社会的な約束でもある。「自分一人が守らなくても大丈夫だろう」と考えていては、その弊害が回り回って結局は自身に跳ね返ってくるのだ。
予約の不履行を大きく減らす有効な手段は、一部で導入している予約金・違約金制度を活用することだ。14年前、韓国航空会社の無断キャンセル率は20％に達していたが、10年ほど前にクレジットカードによる先払い制度や違約金制度を導入し、最近では4－5％台に下がった。予約の不履行に違約金を科すことについて、社会のコンセンサスを得る必要がある。
店や施設側ができることも少なくない。予約日前に客に確認の電話を入れるだけでも、無断キャンセルを大幅に減らせるはずだ。予約客に対し良い席を確保したり、利用料金の割引、デザート追加サービスなどを提供したりすることも、費用があまりかからない有効な方法だ。