「韓国人の市民意識が高まったなんて誰が言ったんですか? 1日かけて準備した料理をごみ箱に捨てる羽目になれば、そんなこととても言えません」
秋夕(チュソク=中秋節、今年は9月27日)連休中の9月28日、釜山市中区で中華料理店を営む店主(47)がそう言って予約台帳を机にたたきつけた。飲食店にとって、この日は最大の書き入れ時だった。60席のこの店にも20人の団体予約が入っており、来店した客たちを「予約で満席です」と断り続けた。だが、その団体客が予約時間を1時間過ぎても1人も現れなかった。慌てた店主は客たちに電話をかけ、携帯電話メッセージも送ったが、返事はなかった。店主は「本当に商売をやめてしまいたくなる」と言って肩を落とした。
本紙が韓国全国の飲食店、美容院、個人病院、高速バス、小規模劇場の100事業所を調査した結果、予約をしておきながら連絡もせず現れない、いわゆる「ノーショー」(無断キャンセル)の比率は平均15%と集計された。飲食店が20%で最も高く、次いで個人病院が18%、美容院が15%、高速バスが12%、小規模劇場が10%だった。中でも、飲食店の無断キャンセル率は2001年の韓国消費者院による調査時(10%)に比べ2倍に上昇した。
本紙と現代経済研究院の試算によると、これら5つのサービス部門で予約無断キャンセルにより発生する売上損失は毎年4兆5000億ウォン(約4750億円)に達する。韓国外食業中央会、大韓医師協会、大手美容院チェーンなど5つのサービス業種の団体・企業は、予約による売上高を総売上高の20%と算定している。予約無断キャンセルによる売上損失額は、5つの業種の予約売上高に無断キャンセル率を掛けて算出した。