Flash更新しない層が2割弱、Javaでは3割〜IPA調査

　独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は24日、2015年度の「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」の結果を公表した。13歳以上のPCでのインターネット利用者5000人、同じくスマートデバイス（スマートフォンまたはタブレット端末）でのインターネット利用者5000人が対象。

　PC利用者のセキュリティ対策としては、「セキュリティソフト・サービスの導入・活用」が52.1％で最も多く、「不審な電子メールの添付ファイルは開かない」が44.2％、「WindowsUpdateなどによるセキュリティパッチの更新」が44.1％と続いた。また、PC習熟度でセキュリティ対策も異なり、セキュリティパッチの更新を行うと回答した人は、習熟度が高い人で77.5％だったのに対し、初心者では16.2％にとどまった。

　昨今、脆弱性を突いた攻撃が目立つようになった「Adobe Flash Player」をインストールしていると回答した人は全体の68.6％。そのうち「ソフトウェアを更新している」と回答した人は81.8％。2割弱の人がソフトを更新していないことが分かった。また、他のソフトの更新率では「Adobe Reader」が74.1％、「Java」が70.9％など、脆弱性を悪用されやすい製品でも2〜3割のユーザーが更新していない。

　スマートデバイス利用者のセキュリティ対策としては、「OSのアップデート」が40.7％、「信頼できる場所からアプリをインストールする」が40.6％とほぼ同率で、「インストールしたアプリのアップデート」が36.5％と続いた。一方で、「特にない」と回答した人は26.6％だった。なお、スマートデバイスにウイルスが存在することの認知については、スマートデバイス習熟度によって差があり、自分でトラブルを解決できるなど習熟度の高い人の認知率は87.2％だったが、初心者では42.8％にとどまった。

　また、整備が進む「フリーWi-Fi」で、スマートデバイスからネットショッピングやネットオークションを利用する割合が32.4％、インターネットバンキングやオンライントレードなどの金融サービスを利用する割合が11.3％と、金銭のやり取りが生じる通信を行う人が一定数いることが分かった。IPAでは、不特定多数とアクセス環境を共有するフリーWi-Fiでは、データの盗聴による情報窃取などの被害が懸念され、IDやパスワードなどの入力が必要なサービスを利用しないよう注意している。