実際の業務メールに極めて近い文面や添付ファイルの偽装など、巧みな手口で行われる「標的型メール攻撃」。昨今、この攻撃に対する組織の防御力を高めるための「訓練」プログラムが、多くの企業などで行われています。
こうした訓練の成果を評価する際に主に用いられるのが、(疑似)標的型攻撃メールの「開封率」です。そして、訓練の結果が企業のセキュリティ担当者の「評価」に影響を与えるケースもあるとか……。果たして、こうした訓練プログラムのやり方は、実際のリスクを軽減する上で妥当だといえるのでしょうか。前回に引き続き、根岸征史氏と辻伸弘氏が語ります。
Copyright© 2015 ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
@IT編集部では現在、編集スタッフを募集しています。編集経験は不問。 ITに関する経験のある方、ご応募お待ちしています。