電磁気変化に着目した地震予知理論、日本人科学者が発表

　22日未明、全羅北道益山市付近でマグニチュード3.9の地震が起き、寝ていた住民を驚かせた。科学が発展しても、地震を予知する方向はまだない。今後もなすすべがないまま暮らしていかなければならないのだろうか。

　地震被害が頻発している日本で新たな地震予知方法が明らかになった。大気層の電気の流れが変わると地震が近いという理論だ。北海道大の日置（へき）幸介教授は最近、米国で開かれた地球物理学連盟の学会で、「地殻が揺れる数分前、最長で数日前から地表と空気の電磁気信号が異常な状態となる事実を確認した」と発表した。

　日置教授は、地震が起きれば、大気の上層部にあるイオン層がかく乱され、人工衛星からのGPS（全地球測位システム）の信号が普段とは変化すると考えた。実際に2011年に東日本を襲ったマグニチュード9.0の巨大地震が起きる40分前、イオン層で電子が急増したことが分かった。日置教授によると、日本以外でも地震発生前にイオン層の電気信号が乱れた例が9件発見されたという。

　米航空宇宙局（NASA）エイムズ研究センターのフリードマン・フロイント博士は、地震発生直前に地殻が衝突し、電子が移動するためだと推定した。大部分の岩石の結晶には酸素原子2個が結合した状態で存在する。地殻の衝突で大量の熱と圧力が発生すると、酸素原子の結合が壊れ、電子が不足する。それを埋めるために電子が移動し、地表と大気の電気信号が変化するとの見方だ。フロイント博士は、地震が起きる際、地表から正体不明の光が出て、羅針盤の針が揺れることもそのためだと説明した。フロイント博士は小規模実験で理論を立証した。

　もちろんこれまでの研究は全て地震が発生後、それ以前に測定されたデータを分析したものだ。実際の予測につなげるためには、根拠となるデータがさらに必要だ。イタリアの地球物理火山研究所の科学者は、2013年に打ち上げた欧州宇宙機関（ESA）の衛星でデータを収集している。