韓国の勤労者の賃金が40代にピークを迎え、50代からは減少しているとする研究結果が明らかになった。年功序列の賃金体系のため、50代の勤労者が早期退職に追い込まれ、低賃金の職場に転職した結果だ。
韓国労働研究院のキム・セウム副研究委員がこのほど発表した「賃金と生産性の国際比較」と題する報告書によると、2010年現在で韓国の勤続1年未満の勤労者の賃金を100とした場合、勤続10－14年の賃金水準は212.3で、30年以上勤務した場合の賃金水準は328.8だった。つまり、初任給と勤続30年以上では3倍以上の賃金格差があることになる。
一方、年代別の賃金を見ると、30代未満の平均賃金を100とした場合、それ以降の賃金水準は30代が151.9、40代が174.1と上昇するが、50代には158.4、60代には106.2に低下していることが分かった。勤続年数が長いほど、賃金が上がる構造とは対照的だ。
フランス、ドイツ、ベルギーなど欧州連合（EU）15カ国は、韓国と正反対だ。勤続1年未満の勤労者の賃金を100とすると、勤続10－14年の給与水準は145.4、30年以上で169.9で、初任給との格差は2倍以下だった。これに対し、年代別の平均賃金は30代を100とすると、40代が155.8、50代が160.8、60歳以上は165.2と年齢が高いほど上昇することが分かった。
キム副研究委員は「賃金格差が小さいほど、中高年の雇用の安定性が高まることを示している」と述べた。