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評論家によると、その結果、ソフトやサービスにかかわるプロジェクトは放置され、多くの場合失敗することになったという。
サムスン電子のメッセージアプリ「ChatON」は、ギャラクシーにプレインストールされていたにもかかわらず支持を集めることができず、3月に提供を終了。著名な米国人を幹部を迎えて始めた動画サービス「Milk Video」は、開始1年後の11月にその役目を終えた。
<利益率は縮小>
サムスン電子はスマホ市場で後発組だったが、いまでも業界トップの位置を守っている。調査会社トレンドフォースによると、今年の出荷台数は第2位の米アップル(AAPL.O)を約1億台上回る見込みだという。
だが元幹部によると、サムスン電子は社内での技術革新の動きを支援するのに失敗しており、中国の華為技術(ファーウェイ)[HWT.UL]などにシェアを奪われる中で、競争力を維持するため利益率は低下している。
1―9月期の営業利益のうち、モバイル事業の比率は39%に低下。2013年時の68%を大きく下回り、通期で2010年以来の低さとなる見通しだ。調査会社テレフィスによると、市場シェアは今年20%を割り込むとみられている。13年には24.6%を握っていた。
この状況下、長年モバイル部門のトップを務めてきた申宗均氏は最近、日常業務を同部門の高東真氏に明け渡すこととなった。
高氏は、巻き返しの鍵と目されているサムスン・ペイとセキュリティーソフト「Knox」の開発に尽力した人物であり、信任は厚い。韓国と米国ではサムスン・ペイによる取引が増えつつあるほか、米インテルなどと開発した基本ソフト(OS)「TIZEN(タイゼン)」も新型スマホなどの発売が追い風となっている。
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