竜巻などの新たな判定基準 来年度から運用へ

12月22日 4時03分

竜巻などの突風の強さを被害から判定する「藤田スケール」と呼ばれる基準について、気象庁は物置や自動販売機、それに電柱といった被害をもとに判断するように見直し、来年度から運用を始めることになりました。

竜巻などの突風の強さは、アメリカでつくられた建物などの被害をもとに推定する「藤田スケール」という基準に基づき、Ｆ０からＦ５までの６段階で判定していますが、日本とアメリカでは竜巻の規模や継続時間が異なり、建物の構造なども違うため、正確な判定が難しいのが現状です。
３年前の平成２４年５月に茨城県つくば市を襲った竜巻では、当初、Ｆ２と判定された強さがその後、Ｆ３に見直されたことなどから、気象庁の専門家による検討会で見直しが議論され、２１日に新たな基準がまとまりました。
新たな基準では、強さを判断する被害の対象をこれまでの９つから、木造住宅や店舗、物置、自動販売機、それに電柱など３０に増やし、５メートル単位で風速を推定します。また、強さはＪＥＦ０からＪＥＦ５までの６段階で示し、被害の程度はこれまでの「藤田スケール」とおおむね同じ階級になるということです。
検討会の会長の東京工芸大学の田村幸雄名誉教授は、「新たな基準で竜巻などの強さをより正確に評価することで、それぞれの地域で起きやすい強さを調べ、対策に役立てられると考えられる」と話しています。
気象庁は来年度から新たな基準による判定を行うことにしています。