グーグルマップにいたずら容疑で書類送検

　大手検索サイトのグーグルが提供する地図検索サイト「グーグルマップ」で各地の建物の表記に誤った名称が追加されていた問題に関連し、警視庁サイバー犯罪対策課は１日、愛知県田原市の会社員（３０）▽盛岡市の大学生（２１）▽大阪市の無職（３０）の男３人を軽犯罪法違反（いたずらによる業務妨害）容疑で書類送検した。

　一連の騒ぎは今年４月ごろ明らかになり、グーグルマップ上で原爆ドーム（広島県）の位置に本来の名称とともに「核実験場」と記されるなど、でたらめな表示が相次いだ。

　送検容疑は４月１５〜２０日、グーグルマップ上の国会議事堂（東京都）や出雲大社（島根県）などの表記に、東京都港区内に当時あった弁護士事務所の名称が入った架空の施設名を追加で表示させ、事務所関係者が書き加えたと勘違いした閲覧者から同事務所に抗議の電話を殺到させて業務を妨害したとしている。いずれも容疑を認めているという。

　同課によると、３人はいずれも面識はなかった。被害に遭った弁護士事務所は主な取り扱い業務にインターネット上のトラブル処理を掲げ、一部のネットユーザーの間で話題になっており、便乗して騒ぎを起こしたとみられる。一連の騒動では弁護士事務所の名称も併記される形で、警視庁本部のある位置にも「警視庁サティアン」と追加表示されるなど、警視庁はこの弁護士事務所に関連する１９件の誤った表示を確認した。

　グーグル日本法人（東京都港区）によると、グーグルマップは情報をより詳しくするため、利用者が建物についての情報などの追加表示を申請できる仕組みになっている。同社の審査をクリアすればマップ内にある建物や土地に、入居する店舗情報などが表示されるという。同社は「不正確な場所情報の検出や防止を強化している」とコメントしている。【斎川瞳】