東芝・富士通・ＶＡＩＯ、パソコン事業統合を検討

　東芝、富士通、ソニーから分社したパソコンメーカーのＶＡＩＯ（バイオ、長野県安曇野市）の３社が、パソコン事業を統合する検討を始めたことが４日、分かった。実現すると国内シェアは３割を超え、ＮＥＣレノボグループを抜いて首位となる。不正会計問題を受けて東芝が進めるリストラをきっかけに、国内のパソコン産業の再編が進む可能性が出てきた。

　３社はすでに統合に向けた協議を始めており、年内の基本合意をめざす。関係者は「統合を検討しているのは事実」と認めた。ＶＡＩＯを存続会社として各社が出資し、事業や従業員を移す方向で検討しているもようだ。国内外で開発から製造、販売までを一体で担う形の統合を検討することになりそうだ。

　東芝は世界で初めてノートパソコンを販売し、いまも「ダイナブック」ブランドのノートパソコンが主力。中国・杭州に製造子会社を持つ。富士通は個人向けの「ＦＭＶ」ブランドが主力で、島根県出雲市、福島県伊達市に製造子会社があり、ドイツにも製造、販売の拠点を持つ。２０１４年７月にソニーから分社して発足したＶＡＩＯは、デザイン性の高さから根強い人気がある。統合後に各社のブランドを残すかどうかも、今後の検討課題になりそうだ。