年収1000万円以上の世帯が25％を超える自治体が、日本国内に1か所だけある。年収300万円未満の世帯が70％以上の自治体は、実は3か所もある――。そんな好奇心を満たしてくれる日本地図が、いまネットで話題となっている。
その地図とは「世帯の年間収入マップ」というもの。あまりの充実ぶりに国のサービスかと思いきや、群馬県高崎市在住のエンジニア清水正行さんが個人で作成したものだ。総務省「平成25年住宅・土地統計調査」の公開データを日本地図に配置しているという。
愛知県豊田市周辺に「隠れた高年収地域」が存在
年収1000万円以上世帯が8％を超える地域（「世帯の年収マップ」より）
世帯の年間収入マップは「世帯の年間収入階級（5区分）」のデータを使用。日本地図にカーソルを合わせると、各自治体における「300万円未満」「300～500万円未満」「500～700万円未満」「700～1000万円未満」「1000万円以上」の割合を見ることができる。
また、「年収○○万円世帯が××％を超える地域」という条件を入力すると、それに当てはまる自治体の部分が赤く染まるようになっている。データが存在しない一部の地方自治体は、グレーで表示されている。
たとえば年収1000万円以上世帯が8％を超える地域で検索すると、東京の都心部や兵庫県の芦屋市周辺のほか、愛知県豊田市の周辺が目に付く。世界最大の自動車メーカー・トヨタのお膝元の影響に違いない。大阪市内は天王寺区のみとなっている。
この条件に当てはまる自治体は北海道や中国、四国、九州地域にはなく、東北では福島県の会津坂下町が唯一（9％）。意外なことに北陸地方の富山県（小矢部市・11％）や福井県（越前町など・9％）に、高年収世帯の比率が高い自治体が散見される。
なお、年収1000万円以上の世帯が25％を超える自治体は、予想通り東京都港区（26％）。4世帯に1世帯以上が年収1000万円以上とのことだ。
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