[東証一部社内ベンチャー]スタートアップ支援　事業立ち上げ女性メンバー募集

• BizReach主催『Japan Headhunter Awards 2014』にて最高の名誉である『Headhunter of The Year』受賞
• 世界最大級の起業家イベント『SLUSH ASIA』を孫泰蔵氏らと共催

NET jinzai bankは、2013年4月にスタートした東証1部上場企業グループ(売上325億円/従業員667名)内のインターネット/IoTセクター専門ハンティングエージェントチームで、ゲームプラットフォーム会社、大手総合インターネットグループ、ネット広告代理店などインターネット/IoTセクター経験者を中心に15名にて構成された業界唯一の存在です。

APAC最大級のVCであるGLOBIS CAPITAL PARTNERSをはじめとした国内外を代表するVC/CVC/アクセラレーターとの協業モデルに強みを持ち、国内有力スタートアップ企業を中心に20名以上のCxOを輩出。また、創業期の投資･育成に特化したVCであるIncubate Fundと共同で起業支援プログラムも提供しています。結果、事業スタート2年目にしてBizReach主催『Japan Headhunter Awards 2014』にて最高の名誉である『Headhunter of The Year』を受賞しました。

2015年は世界最大級の起業家イベント『SLUSH ASIA』を孫泰蔵氏らと共催、新規にメディア開発･アプリ開発にも着手するなど、ハンティングエージェントという枠には収まらない取り組みを続々スタートしています。

上記により、事業立ち上げ2年目で累損も一掃、年率400-500%という業界最大級の事業成長を継続中で、2016年中に分社化も検討しており、分社後はVC協調投資型CVC事業を併せ持つ国内極少数のハイブリッドVCベンチャーへの展開を予定しています。

• ステルスで準備してきた孫泰蔵氏オーナーのスポーツIoTベンチャー『Lemonade Lab』のグローバルリクルーティングを全面支援
• NET jinzai bankの強みはUX(顧客体験)。その強みを活かして、UBER、Recruit Career、BizReachなど、国内外の有名企業とのコラボレーション企画も多数展開中。

日本のGDPが世界3位である理由をGoldman Sachsの元アナリストは『単に人口が多いから』と述べています。現に就労人口は6,000万人と先進国の中では多い方なのですが、1人あたりGDPとなると世界26位となり、今後は少子化･高齢化の影響もあり、就労人口は半減し、結果、GDPは世界10位以下まで下がると云われています。要は日本では外貨を獲得できる産業･企業が人口の割には育成されていないとも云えます。

そんな中、この10-15年で世界レベルで新たに外貨を獲得し、時価総額を上げたのはApple、Google、Amazon、Facebook等に代表される米国インターネット企業です。最近ではフランスでは反Amazon法が、ドイツでは反Google法が施行される程、一つの米国インターネット企業が国内経済に大きく影響を及ぼす可能性が指摘されています。それ程に米国インターネット企業は世界的に圧倒的な競争力と影響力を持つようになりました。

日本から外貨を獲得できる、世界でも競争力を持てるインターネット/IoT企業を1社でも多く生み出すこと。それが日本のGDPを下げ止める一つの手段であると考え、『日本のインターネット/IoTビジネスの進化を最適にデザインするインフラカンパニー』を目指し、東証1部上場企業グループであるWILL GROUP/SAINT MEDIAの力を借りながら、2013年4月にインターネット/IoTセクター専門ハンティングエージェントチーム『NET jinzai bank』を設立しました。

• Work Hard, Play Hard!
• 男女問わず仲の良い雰囲気です。

ゲームプラットフォーム会社、大手総合インターネットグループ、ネット広告代理店などを中心とした転職者と、WILL GROUP/SAINT MEDIAからのグループ内異動者で構成された現在15名体制、平均年齢28歳の若いメンバーで構成された新規事業です。

カーブアウトモデルでの分社化→VC協調投資型CVC事業スタート&シリコンバレー展開→国内初のハイブリッドVCベンチャーとしてIPOという挑戦的なストーリーを目論む野心的なチームですので、非常に前向きでモチベーションの高い組織です。

事業責任者もメンバー同様(ヒューマン)キャピタリストとして活動しており、年齢や社歴に関係なく、フラットな組織体制で、全員で切磋琢磨する雰囲気を持っています。また、業務時間の2割は新事業･新サービス開発や、ハッカソン･ピッチイベント参加などによる進取向学の時間にあてることを積極奨励しており、ビジネスパーソンとしての総合力向上を狙った動きをとっています。