（2015年11月17日付 英フィナンシャル・タイムズ紙）
仏パリのレピュブリック広場で、同市内で発生した連続襲撃事件の犠牲者を追悼するために置かれた花やメッセージ〔AFPBB News〕
国際政治では「文明の衝突」が最も目立つようになるだろうと故サミュエル・ハンチントンは予言した。1993年に最初に打ち出されたこの理論は熱烈な支持者を獲得してきたが、その中には好戦的なイスラム主義者も含まれている。パリで大量殺人の挙に出たテロリストらは、イスラムと西側諸国は避けられない死闘を繰り広げていると考える勢力の一派だ。
これとは対照的に、西側諸国の政治指導者たちはほぼ決まって、ハンチントンの分析を退けてきた。
米国のジョージ・W・ブッシュ前大統領でさえ、「文明の衝突など存在しない」と言い切った。
西側諸国の多文化社会――その大半で、イスラム教徒は大規模なマイノリティー（少数派）集団を形成している――における生活は、異なる信仰と文化は共存も協力もできないという主張への反論を日々提供している。
パリが攻撃された今、この中核的な考え方を再度唱える必要がある。ただし、リベラルな価値観を改めて主張する必要があるとしても、そのせいで冷静さを失い、世界を覆ういくつかの有害なトレンドを認識できなくなってはならない。
世界各地で台頭するイスラム主義強硬派
事実、今日の世界ではイスラム主義の強硬派が台頭している。しかもその現象はトルコやマレーシア、バングラデシュなど、かつては穏健なイスラム社会のモデルだと見なされていた国々でさえ観察される。それと同時に米国や欧州、インドなどでは、政界の主流派からも反イスラムの偏見が表出するようになっている。
こうしたことが重なって、「文明の衝突」という物語を押し戻したいと考える人々は、逆に脇に追いやられつつある。
パリで今回起こったようなテロ攻撃は、イスラム教徒とそうでない人々との緊張を、その狙い通りに高めていく。しかし、過激化を促進している長期的な傾向がこれ以外に存在することもまた事実だ。その中で最大級にたちが悪いのは、ペルシャ湾岸諸国、とりわけサウジアラビアが石油で得た収入を使って、不寛容な部類のイスラム教をイスラム世界のほかの部分に広めてきたことだ。