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PM2.5 金沢大が国際共同研究へ
11月14日 6時24分

大気汚染物質のPM2.5について研究を進めている金沢大学は、海外の3つの大学と連携して国内での大気汚染の広がりや人体への影響などの共同研究を始めることになりました。
工場などの排ガスに含まれ大気汚染の原因となるPM2.5は、経済発展が続く中国で排出が急増し、日本にも九州や北陸などに飛来して影響が懸念されていますが、汚染の実態は詳しく分かっていません。
このため、石川県にある金沢大学は大気汚染の研究でトップレベルにあるとされるアメリカのカリフォルニア工科大学と、オーストリアのウィーン大学、それにニュージーランドのオークランド工科大学と共同でPM2.5などの大気汚染物質を研究することで合意し、先月、具体的な内容が決まりました。
4つの大学は今後2年半かけて、日本上空に航空機を飛行させてPM2.5などを観測したうえで各大学で詳しく解析し、汚染の発生源や広がりを解明するほか、ぜんそくや気管支炎などを引き起こすとされるPM2.5の人体への影響も調べる計画です。金沢大学の早川和一教授は「先進的な研究機関と連携することで、アジアで問題となる大気汚染の実態と影響の研究を加速させたい」と話しています。

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