マツダとフォード、資本提携を解消　３６年の関係に幕

　米自動車大手フォード・モーターが、保有していたマツダの全株式を２０１５年４～９月期に売却していたことが分かった。１９７９年から３６年にわたった資本提携が解消された。

　オイルショックなどの影響で業績が悪化したマツダ（当時・東洋工業）は、７９年にフォードから２５％の出資を受け入れた。バブル崩壊で再び経営難に陥った９６年には、フォードが出資比率を３３・４％に引き上げ経営権を握り、０３年まで４代続けて社長を送り込んだ。

　しかし、フォードは０８年のリーマン・ショックで経営が悪化。保有するマツダ株を徐々に売却し、今年３月末には出資比率が約２％に下がっていた。マツダも１２年に米国のフォードとの合弁工場での生産をやめ、メキシコ工場を建設して１４年１月に稼働するなど独り立ちの姿勢を強めてきた。円安を追い風にマツダの業績は回復し、１５年３月期には２期連続で過去最高の純利益を更新した。