巨人の球団トップは大幅減俸　ＮＰＢからは制裁金１０００万円

　巨人は１０日、野球賭博を行っていた３選手の契約を解除し、球団トップの事実上の減俸処分を発表した。

　常勤の代表取締役である久保博社長と桃井恒和会長は期間を定めず、取締役報酬の５０％を返上。非常勤取締役の渡辺恒雄特別顧問と白石興二郎オーナーは２カ月間、取締役報酬の全額を返上する。

　東京都内で会見した久保社長は「当球団の所属選手が野球協約における失格処分となったことを極めて深刻かつ重大な事態と受け止めています。プロ野球ファンならびに関係者の皆さまに心からおわび申し上げます」と謝罪。報酬返上の理由は「（９日付で引責辞任した）原沢（敦専務取締役球団代表）に対する監督責任」と説明した。

　球団が日本野球機構（ＮＰＢ）に科された制裁金１０００万円については「金額より、制裁金そもそもが重い。球団全体の監督責任の重さを痛感している」と受け止めた。９日に発表した再発防止策を徹底し、信頼回復に努めることをあらためて強調した。