国内ビッグデータインフラ市場は2019年に515億1500万円規模に、IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は27日、ビッグデータで利用される国内ビッグデータインフラストラクチャー市場の予測を発表した。

　ビッグデータインフラストラクチャー市場には、サーバー、ストレージ、ネットワーク機器、クラウドインフラストラクチャー、およびその他関連機器などが含まれる。

　2014年の国内ビッグデータインフラストラクチャー市場は185億7400万円。構成比は、サーバーが38.4％、ストレージが33.4％、ネットワーク機器が11.7％など。クラウドをインフラストラクチャーとして利用するクラウドインフラストラクチャーは2.5％にとどまっている。

　2015年の市場規模は、前年比34.3％増の249億5000万円を見込んでいる。内訳は、サーバーが36.7％、ストレージが36.6％、ネットワーク機器が11.9％、クラウドインフラストラクチャーが2.8％になると予測している。

　市場規模の2014年〜2019年の年間平均成長率は22.6％、2019年には515億1500万円に達すると予測。構成比は、サーバーが29.6％、ストレージが47.1％、ネットワーク機器が10.3％、クラウドインフラストラクチャーが4.5％。

　セグメント別の2014年〜2019年の年間平均成長率予測は高い順に、クラウドインフラストラクチャーが37.8％、ストレージが31.3％、ネットワーク機器が19.6％、サーバーが16.5％。クラウドインフラストラクチャーについては、現在はオンプレミスが主流だがクラウド利用が拡大していくと考えられることから、成長率が最も高くなると予測。また、ストレージについては、ビッグデータで活用するために保存するデータ量が増大することから、成長率が高くなると予測している。

　IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャー／IPDS／PCs グループディレクターの森山正秋氏は、「ITベンダーがビッグデータインフラストラクチャー市場でビジネスを拡大していくためには、パッケージ化や初期コストの低減、さらに第3のプラットフォーム時代に適合したビジネスモデルへの転換、そして自社の得意領域におけるソリューションの強みを生かすことが不可欠である」と分析している。