ワクチンが対象にしている型以外のウイルスには異形成を防ぐ効果が確認されていないこと、すでに感染した人には効果が期待できないこと、また接種しても検診をやめるわけにはいかないことなどは、それぞれのワクチンの添付文書にも記載されています。

サーバリックス添付文書の記載

ガーダシル添付文書の記載

(HPV6型と11型は、子宮頸がんではなく、尖圭コンジローマの予防を目的としています）

・効果の限界を認める専門家の発言

子宮頸がんの原因ウイルスであるヒトパピローマウイルス（HPV）の専門家である理化学研究所新興・再興感染症研究ネットワーク推進センター神田忠仁チームリーダーは、2010年8月27日厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会で以下のように発言しています。

「HPVワクチンは非常にチャレンジングな、新しいコンセプトのワクチンです。今どういうふうに説明されているかというと、筋肉に3回抗原を打つと、血清中に高い力価の中和抗体が出てきて、それが女性の生殖器の粘膜に常時染み出していて、ウイルスが性行為で感染してくると、そこで止めるという考え方です。そういうふうに説明されていますが、実際に、血中にどのくらいの抗体価があれば、染み出ていって完全に感染を防げるのか、あるいは女の子に打って、その子がだんだん成熟していって、かなりおばちゃんになっても、同じように血中の抗体価と並行して粘膜上抗体が出るのかは、データは全くありません。したがって、いま申し上げたのは、このワクチンは、はしかのワクチンとか、いままでうまくいっているワクチンと同じように、『ワクチン』という言葉で括ってはまずい。新しい概念のワクチンである。その効き方に関して、かなり不明な点が残っていますし、まだ効果の継続性に関しては、データがないというのが実情と私は思っております。」

・16型と18型に対する有効率について

添付文書には、16、18型に関連する子宮粘膜の異形成（前がん病変）を防ぐ効果が高かったという臨床試験結果が紹介されています。

しかしこれは、臨床試験に参加した全女性を集計したデータではなく、接種から6，7か月後の時点でウイルス感染がなかった女性だけを選んで集計したものです。ワクチンに対する反応が良かった女性だけを選んで集計すれば予防効果が大きくなるのは当然です。「接種した女性全体」を対象に集計したワクチンの有効率は、16型・18型に関連する病変でも28％～57％程度にとどまり、すべての型による病変への有効率は22％～37％とさらに低下します。²⁾³⁾

また、16型・18型の感染を防ぐと他の型のウイルスの感染が逆に増えるのではないかという懸念もあり、実際にガーダシルの臨床試験では、他の型による高度異形成（前がん状態）が増えたというデータもあります。³⁾

・有効性の持続期間について

臨床試験の参加者の一部を追跡調査した結果では、異形成を防止する効果は最長9年程度が確認されています。20年以上抗体価が続くと推定する研究データ⁴⁾もありますが、それは血液中の抗体価が維持されると推定しているだけであり、ワクチンの目的であるウイルス感染を未然に防ぐことが成功するかどうかはわかりません。

参考文献1）

Asato, T., et al., A large case-control study of cervical cancer risk associated with human papillomavirus infection in Japan,by nucleotide sequencing-based genotyping . J Infect Dis, 2004.189(10): p.1829-1832.

参考文献2）

Human Papillomavirus Bivalent (Types 16 and 18) Vaccine, Recombinant Vaccines and Related Biological Products Advisory Committee Briefing Document September 9, 2009

参考文献3）

VRBPAC Background Document Gardasil? HPV Quadrivalent Vaccine May 18, 2006 VRBPAC Meeting

参考文献4）

David, M.P., et al., Long-term persistence of anti-HPV-16 and -18 antibodies induced by vaccination with the AS04-adjuvantedcervical cancer vaccine: modeling of sustained antibody responses.Gynecol Oncol, 2009. 115(3 Suppl): p. S1-6.

厚生労働省作成のリーフレットには「まれに重い副反応もあります」として、アナフィラキシー（呼吸困難、じん麻疹などを症状とする重いアレルギー）が約96万接種に1回、ギラン・バレー症候群（両手・足の力の入りにくさなどを症状とする末梢神経の病気）が約430万接種に1回、急性散在性脳脊髄炎（頭痛、嘔吐、意識の低下などを症状とする脳などの神経の病気）が約430万接種に1回という頻度を載せています。しかし、これが氷山の一角と考えられることについては触れられていません。

このワクチンには「アジュバント」と呼ばれる人の免疫システムを強く刺激する化学物質が混ぜられています。自己免疫疾患は、本来なら体に侵入してきた異物を攻撃するはずの免疫システムが、誤って自分の臓器や組織を攻撃してしまうことで起きる病気であるため、免疫を強く刺激するアジュバントの存在が、接種後の自己免疫疾患（ギランバレー症候群、血小板減少性紫斑病、急性散在性脳脊髄炎など）を引き起こしやすくしているのではないかと指摘する専門家もいます。^5）

参考文献5）

Tomljenovic, L.,et al.,Human papillomavirus (HPV) vaccine policy and evidence-based medicine: Are they at odds? . Annals of Medicine, 2013. 45(2): p.182-193

このワクチンの副反応報告について2013年5月16日に審議し、接種を中断する必要がないとの結論をまとめた厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会と薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会安全対策調査会のメンバーは以下のようになっていますが、各委員・参考人からの申告によるとワクチン関連企業からそれぞれ以下のような金額（※）を受け取っています。

※直近3年度のうち最も受取額の多い年度の受取額。
遵守事項等資料 （http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000032dqp.html）より

厚生労働省の審議会等では、製薬企業等から受け取った金額が、直近の3年の最も多い年度で、
年間500万円を超える場合は、その専門家は「審議に加わらない」
年間500万円以下の場合は「審議には参加できるが、議決に加わらない」
年間50万円以下の場合は審議にも議決にも加わることができる、となっています。