【コラム】韓国型戦闘機開発の未来を左右するソフトウエア

　米国側が韓国型戦闘機（KFX）の開発に関して4件の技術の移転を拒否し、物議を醸しているが、その中心にあるのもソフトウエア問題だ。韓国が米国側に要求して退けられたのは、アクティブ・フェーズド・アレー（AESA）レーダーなど4件の装備そのものではなく、これらの装備のシステム統合技術だった。システム統合技術とは、戦闘機と装備を連結するソフトウエア技術のことだ。韓国の国防部（省に相当）と防衛事業庁（防事庁）は、次善の策として欧州・イスラエルの企業などから技術支援を受け、韓国人の力でこれらの技術を開発したいと強調している。

　ところで当の韓国軍は、これらの技術開発が成功すると、自信を持って言える力量を持っているのだろうか。この点について、首をかしげる専門家は少なくないというのが現実だ。専門要員や組織がとにかく足りず、ソフトウエアの重要性に対する軍首脳部の認識も事実上ないようなものだという。改善策として、一部の専門家は、既存の空軍航空ソフトウエア支援所を国防部レベルに昇格させ、「武器システム・ソフトウエア・センター」に拡大・改編すべきだと主張している。民間分野のソフトウエア組織や人材をアウトソーシングして、最大限活用すべきだという意見も出ている。

　最近、KFX問題で韓国大統領府（青瓦台）の外交・安保首席が事実上更迭された。KFXは、檀君以来最大という、総事業費20兆ウォン（約2兆10000億円）に迫る超大型事業だ。失敗してはならない国家的課題を成功させるためには、ソフトウエア開発システムを点検・強化することから急いでやるべきだろう。