米国の複数のメディアが「朴槿恵（パク・クンヘ）大統領の訪米は『韓国は中国寄り』という見方をかなり和らげた」と報道した。
米紙ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナルなどは、朴大統領が韓米同盟の重要性を強調し、北朝鮮を抑えるために中国との関係改善に乗り出したと述べた言葉を引用、「朴大統領が先月、中国の軍事パレードを参観したことについて、ワシントンでは不快だとする声が多かったが、（今回の訪米で）かなり和らいだ」との見方で報道した。
中でもウォール・ストリート・ジャーナルは「韓国人の70％が経済的な理由から中国を重視している」という米調査機関シカゴ・カウンシルの世論調査を紹介、「韓国を信頼しなければならない。米国は長い目で見て、韓国が北東アジアで主導的な外交ができるよう支援すべきだ」と注文を付けた。
ワシントン・ポストは「朴大統領は訪米により自身の中国戦略をより精巧に練る機会をつかんだ」というスー・ミ・テリー元米中央情報局（CIA）上席分析官の言葉を引用した。そして、米政府側が「朴大統領が訪中により、北朝鮮の核問題を解決しようと中国の行動に圧力を加えたのは好ましいことだった。韓中関係の発展は韓米関係を損なうゼロサム（zero-sum）ゲームではない」と公の場で言及したことも強調した。
さらに同紙は「朴大統領は今回の訪米で、韓米両国が『共通の戦略的利害関係』を持つことをあらためて強調し、両国関係をさらに躍動的で強力に進化する関係に発展させることを希望するというメッセージを送り、韓国が再び信頼されるよう努力した」と論評した。