日本のノーベル賞受賞者は、10年後には激減する!　～データが示す「暗い未来」。残念だが、浮かれてはいられない

研究への公的支援を根本的に見直せ

2015年10月12日（月）高橋洋一

高橋洋一「ニュースの深層」

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ノーベル物理学賞を受賞した梶田隆章・東京大学宇宙線研究所所長〔photo〕gettyimages

世界の大学ランキングで東大が低迷している理由

先週は、日本中がノーベル賞受賞で沸いた。生理学・医学賞に大村智・北里大学特別栄誉教授が、物理学賞に梶田隆章・東京大学宇宙線研究所所長が輝いた。昨年に続く快挙である。

しかし、今回の受賞を日本の研究水準の高さを示すものとして素直に喜んでよいものだろうか。

というのも、先々週に発表された世界大学ランキングで、東大は昨年から大きく順位を落としたほか（23位→43位）、上位200校に入った日本の大学も2校（東大と京大）に減ったと報じられた。政府は2013年、「今後10年間で世界大学ランキングトップ200に10校以上を入れる」ことを目標としているが、この二つのニュースをどう考えたらいいのか。

実は、学問の世界では、論文を書いて評価されるが、発表される日本人学者の論文数が、この二つのニュースのカギになっている。

世界大学ランキングには有名なものだけでも十数種類あるが、今回報道されたのは、そのうちの一つで、イギリスの高等教育専門週刊誌『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』が2004年から毎年秋に公表しているものだ（World University Rankings 2015-16）。

英米以外の国の大学にとって、ランキング入りはなかなか厳しい。今年のベスト100では、アメリカ39校、イギリス16校、ドイツ9校、オランダ8校、オーストラリア6校、カナダ4校、スウェーデン3校、日本2校、中国2校、香港2校、シンガポール2校、スイス2校、ベルギー1校、デンマーク1校、フィンランド1校、フランス1校、韓国1校という内訳だ。

評価基準は、教育、研究、論文被引用数、国際性、産業界からの収入の５項目で、各項目100点が満点で、それぞれ30％、30％、30％、7.5％、2.5％のウエイトが付けられており、総合点が算出される。

例えば、今年の東大は、教育81.4、研究83、論文被引用数60.9、国際性30.3、産業界からの収入50.8で、総合点71.1だ。昨年はそれぞれ81.4、85.1、74.7、32.4、51.2、76.1だった。順位を下げたのは、ウエイトの大きな論文被引用数が大きく減少したためである。

５項目について今年の東大のベスト100校における順位をいえば、教育13位、研究22位、論文被引用数96位、国際性98位、産業界からの収入53位だ。やはり、論文被引用数がふるわなかったことが大きい。

ちなみに、昨年の東大のベスト100校における順位は、教育14位、研究15位、論文被引用数78位、国際性96位、産業界からの収入53位だった。京大について見ても、論文被引用数が大きく減少したことが順位を下げた原因であった。

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