日本の地熱発電の歴史は、1919年に海軍中将・山内万寿治氏が、大分県別府市で噴気孔掘削に初めて成功したことに始まります。その後、事業を引き継いだ東京電燈（株）研究所長・太刀川平治氏が、1925年に日本最初の地熱発電（出力1.12kW）に成功しました。それから、第二次世界大戦が終わるまで大きな発展は見られませんでした。

地熱利用第一発電所内におけるタービン、ストレーナーおよび排気管（大正14年12月28日撮影）

終戦後、電力の安定供給という大きな課題を抱えた日本は、水力や大型火力の建設を進めるとともに、地熱の実用化に向けた調査・研究開発にも力を注ぎました。その努力が1966年、ついに実を結びます。日本で最初の本格的地熱発電所として、蒸気卓越型の松川地熱発電所（岩手県）が運転を開始したのです。さらに翌年、熱水卓越型の大岳発電所（大分県）も操業。この2つの発電所の成功によって地熱開発は大きく進展していくことになります。

当時の松川地熱発電所

1970年代、2度にわたる石油ショックを契機とした石油代替エネルギー政策（サンシャイン計画）に後押しされる形で国内の地熱開発は大いに進展しました。東北・九州地域を中心に発電所建設が相次ぎ、1996年には地熱発電設備50万kWを達成。この間、日本の地熱発電技術は世界有数となりました。

認可出力と発電電力量の年次変化
出典：火力原子力発電技術協会、
地熱発電の現状と動向 2010・2011年版、平成24年

1990年代に入り、石油価格の安定化と、日本のエネルギー政策の転換等により、地熱発電の進展は再び横ばいの時代を迎えます。地熱発電の普及には発電コスト、自然公園法の規制、温泉事業者との共生など、いくつかの課題があり、2002年には国の技術開発予算が一旦の終了をみました。これ以降、現在までに建設された発電所は2006年の八丁原バイナリー発電所のみでした。しかし、東日本大震災による深刻なエネルギー危機をきっかけとして、固定価格買取制度（FIT）が開始され、再生可能エネルギーの中でも安定的に発電できる地熱発電への期待が高まっています。

八丁原バイナリー発電所