社会と並走した60年。『グッドデザイン賞』に世の中の変動を見る

1957年に「グッドデザイン商品選定制度」として始まった『グッドデザイン賞』は、今年で発足59年を迎える。つい先日、今年度の受賞結果が発表されたが、そのリストからは「デザイン」と定義されるものの幅広さを感じずにはいられない。自動車や家電といった生活に密着したプロダクトは当然として、太陽光発電などの再生可能エネルギーの地産地消にとりくむ市町村や、クラウドファンディングまでもがデザインの1つとして選ばれている。

デザインにせよアートにせよ、その定義は変化し、拡張し続けている。社会体制の変化、ネットワーク技術の普及、多様化する個人のライフスタイル。そういったものの影響をビビッドに受けてデザインは変わっていく。もはや10年後のデザインがどんな意味と姿を備えているか、正確に想像するのは難しい。だからこそ、『グッドデザイン賞』も半世紀を超える歴史の中で、その定義と役割を変えてきた。本稿では、グッドデザインの歩みを振り返りながら、戦後日本とデザインの関係を振り返ってみようと思う。そうすることで、未来のデザインもきっと見えてくる。

敗戦後の風景に闘志を燃やした、若きデザイナーたち

現在は、公益財団法人日本デザイン振興会のもと民営化されている『グッドデザイン賞』だが、その起源は通商産業省（現在は経済産業省）、そして特許庁が旗ふりしたデザイン振興政策にさかのぼる。

民間の経済活力の向上を目的とする通産省が、企業や民間団体の開発するデザインを支援するのは、わかりやすい関係だ。だが、なぜ発明や実用新案の事務管理をする特許庁が、『グッドデザイン賞』の最初の母体となったのか？

『グッドデザイン賞』ロゴ

太平洋戦争が終結した1945年。敗戦した日本では、国力の復興が求められた。GKデザイングループ会長を務めた榮久庵憲司が、焦土と化した故郷の広島に「凄惨な無」を見出し、「有」としてのデザインの必要性を感じたというのは仏僧でもあった同氏らしいエピソードだが、大望を持った若きデザイナーたちにとって、その想いは大なり小なり共有できるものだったろう。戦争によって国力や物資を失った日本を、物質としてのデザインによって立て直すという意志。それは現在の日本を形作る、根源的なエネルギーになった。

デザインは、国家・地域の成長の勢いを示すバロメーターでもある

だが、国全体が勢いを持つ時期は、同時にいろいろなことがおざなりになる時期でもある。当時の特許省意匠課長であった高田忠は『グッド・デザインーその制度と実例ー』において以下のような指摘をしている。

「日本商品の外国意匠盗用問題は、今に始まったことではなく戦前にもしばしば問題になったが、国際問題として真剣に取り上げられたのは、昭和二十四年、イギリスから当時のG・H・Qを通じて、日本の輸出織物の意匠がイギリスのそれを盗用していると抗議されたことにはじまり（…）昨年九月（1957年）にも藤山（愛一郎）外相がロンドンを訪問した際、日本からボンベイ方面に輸出したベアリングの外箱の意匠が、イギリスのポーラード社のベアリングの外箱の意匠に似ているというので、だいぶ問題にされたようである」

つまり模倣である。当時、アメリカ国内のデパートで日本人が買い物をしようとすると「私たちの商品を模倣するから、日本人には商品は売れない」と断られたという報告もあったほどで、国際信義保持、貿易政策の観点から「好ましからぬ状況」と日本政府は認識していた。

現在も、アジア各国で盗用・模倣された人気キャラクターが問題（話題？）になり、微笑ましくなくもない不名誉なニュースが報道されたりするが、見方を変えれば、それは国家・地域の成長の勢いを示すバロメーターでもあるだろう。理想とする他国を自身の範として、そこに近づくために技術や文化の吸収に全身全霊で挑む。すこし前のアジアがそうであったように、かつての日本もそんな「若い国」であったということだ。