ノーベル平和賞予想、９条・反核運動を有力視　９日発表

　今年のノーベル平和賞が９日にノルウェーの首都オスロで発表される。第２次世界大戦の終結と原爆投下から７０年の節目となる今年は、日本の平和運動も受賞が有力視されている。日本からの受賞となれば、非核三原則を唱えた故佐藤栄作元首相の１９７４年以来、４１年ぶりとなる。

　今年の平和賞は、世界中から推薦された２０５人、６８団体の計２７３候補の中から選ばれる。

　受賞予測を毎年発表している民間研究機関「オスロ国際平和研究所」（ＰＲＩＯ）のハープウィケン所長（５３）は今年、憲法９条の改正に反対する日本の「九条の会」を五つの有力候補の４番目に挙げた。同氏は昨年のマララ・ユスフザイさん（１８）の受賞を的中させた実績がある。朝日新聞の取材に対し、安倍政権の憲法解釈の変更や安保関連法制定を念頭に、「国家間の緊張が高まり困難が増す東アジアで、９条の不侵略や平和主義の理念が再認識されるべきだ」と述べた。

　今年はまた、広島・長崎の被爆者でつくる「日本原水爆被害者団体協議会」（日本被団協）の受賞の可能性にも注目が集まる。原爆投下３０年の７５年から０５年まで過去４回、１０年ごとの「５」がつく年は核軍縮・廃絶に取り組む人物や団体が受賞してきたからだ。

　ノーベル委員会には４８年、長年授与が叫ばれた「インド独立の父」ガンジーが暗殺されたために「該当者なし」となった苦い経験がある。九条の会と日本被団協の推薦者の一人、英ブラッドフォード大学のピーター・バンデンダンゲン博士（６７）は「被爆者は平均年齢が８０歳を超えている。５０年代から活発な平和運動を続けてきた被爆１世が存命のうちに授与しなければ、委員会は後悔するだろう」と話した。

　このほか核兵器廃絶国際キャンペーン（ＩＣＡＮ）や、日本被団協代表委員の谷口稜曄（すみてる）さん（８６）とカナダ在住のサーロー節子さん（８３）の被爆者２人も推薦されている。