日本マイクロソフト、オフィス統合環境「Microsoft Office 2016」の一般提供を開始

　日本マイクロソフト（株）は30日、オフィス統合環境“Microsoft Office”の最新版となる「Microsoft Office 2016」の一般提供を開始した。「Microsoft Office 2016」はWindows 7以降に対応しており、利用には“Microsoft アカウント”が必要。

　「Office 2016」ではコラボレーション機能が強化され、共同編集が容易になった。また、Mac、iOSやAndroidなど、Windows以外のプラットフォームでもデバイスを選ばず、使い慣れた「Office」が利用できる。

　さらに、「Office 2016」は「Windows 10」の新機能をサポート。認証機能“Windows Hello”を利用して簡単にログインしたり、“Continuum”でWindows 10 Mobile（開発中）の「Office」をPCへ最適化した状態で出力し、利用できるようになるという。また、音声アシスタント機能“Cortana”（日本未提供）との連携もサポートされるようだ。

　そのほかにも、適切な機能やコマンドを簡単に見つけることができる“操作アシスト”、キーワードをWeb検索した結果をすばやく「Office」画面に表示する“スマート検索”、最近使用したドキュメント一覧のデバイス間共有などが新たにサポートされ、やりたい作業がより短時間で行えるように工夫されている。

　「Office 2016」は、同社のパブリッククラウドサービス“Office 365”を通して提供されており、“Office 365 Solo”が1カ月間無償で試用できる。なお、試用版の利用にはクレジットカードの登録が必要。自動更新機能を有効化したままの場合、試用期間終了後に自動で契約が更新され、月額料金（執筆時現在、税込み1,274円）が課される。

　また、従来の永続ライセンス版の「Office 2016」もあわせて提供される。ただし、ライセンスキーが書かれた“POSA”カードの形態で販売され（ソフトは別途ダウンロード）、インストールメディアを封入したパッケージの販売は行われない。