ＶＷ不正問題、日本にも波紋　マツダは声明、飛び火懸念

　独フォルクスワーゲン（ＶＷ）が不正ソフトを積んだディーゼル車を欧米で販売した問題は、日本の自動車業界にも波紋を広げている。マツダは２９日、自社が販売するディーゼル車について「違法なソフトは一切使用していない」との声明を発表した。ＶＷ問題が自社に飛び火するのを避けるねらいとみられる。

　マツダは、排ガス浄化機能を弱めるなどの「無効化機能」を使っていないとした。ディーゼル乗用車の国内シェアの約７割を持つマツダにとって、ＶＷ問題でディーゼル車全体に消費者の不信感が広がることは避けたい事態だ。

　ディーゼル車をめぐっては、１９９９年に石原慎太郎・東京都知事（当時）がすす入りのペットボトルを示してディーゼル規制を訴えたことなどで、「環境に悪い」との印象が拡大。ディーゼル乗用車の国内販売は９０年に約２７万台あったが、２００６年に７４３台まで落ち込んだ。

　だがマツダは、ディーゼル車の排ガスから有害物質を減らす技術を確立し、１２年から小型車からスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）まで５車種を投入している。トヨタ自動車も今年、国内で８年ぶりにディーゼル乗用車を復活させた。欧州車も含め、日本で今年１～８月に販売されたディーゼル車は約１０万５千台で、前年同期の２倍を超えた。