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　1964年、前回東京が夏期オリンピックを主催したとき、日本は輸送史上最大の驚きをお披露目した。弾丸列車として有名な新幹線だ。現在のリニアモーターカーや次世代交通システム「ハイパーループ」へと続く技術である。

　だもんだから世界が注目しちゃっているのである。オリンピックは国家の威信をかけた新技術を世界に大々的に発表する表舞台である。技術大国として名高い日本だもの、2020年の東京オリンピックもきっと驚きのイベントになるはずだと。

　ここでは、海外サイトで考察されていた、日本で開催されるオリンピックが史上空前の未来的オリンピックになる8つの理由とやらを見ていくことにしよう。

　以下がその8つの理由だそうだ。

1. ロボット村

　日本は世界で最も自動化が進んだ国の一つだ。アメリカ、中国、韓国、ドイツ、フランスなどの主要ロボット産業国が、日本のロボット製造企業と提携している。オリンピックでロボットの大群が登場するのは自然だろう。オリンピック委員会もそれを望んでいるはずだ。

　先日、朝日新聞が報じたところによれば、「年齢、国籍、障害の有無を問わず、人間をサポートするロボットと技術が存在する普遍的未来社会へ向けたイニシアティブ」として、政府は東京にロボットを導入する計画を立ち上げたそうだ。

　この「ロボット村」は東京のお台場近郊に作られ、ここが選手のオリンピック村にもなる。すでに全高18mのガンダム立像がある場所だ。しかし、オリンピックのロボットはこれだけではない。オリンピック開催中は毎日92万人もの外国人が訪れる。通訳や行き先案内、交通機関の目印としてロボットが活躍する。交通機関はそれ自体が自動運転のロボットだ。ホテルから東京国際空港にいたるまで、親切なロボットたちが大勢の観光客のおもてなしをするのだ。

2. 同時通訳技術

パナソニック自動翻訳機

　日本人は英語が苦手だ。過去10年で日本語を学ぶ外国人はうなぎ登りに増えているが、言語や文化の壁はまだ厚い。だからこそ、日本は2020年に向けて最新の同時通訳技術を本格展開することにした。

　情報通信研究機構が提供するVoiceTraというiOS/Android対応の翻訳アプリは、文字翻訳ならウルドゥー語やゾンカ語まで27ヶ国語に対応する。音声翻訳はそれよりも難しいが、同機構によれば、アプリは会話の90％を理解する。現時点では、英語、日本語、韓国語、中国語に対応しており、2020年までに10ヶ国語以上をカバーする予定である。

　民間ではパナソニックが10ヶ国語を日本語に翻訳する掌大のガジェットを開発している。同社はまた、日本語の標識をスキャンして、翻訳するスマホ向けアプリの開発も予定する。世界中から訪れる観光客にとって必須アイテムになるだろう。

3. 無人タクシー

　日本のゲーム会社DeNAは、2020年までに運転手がいないタクシーの操業を予定している。Google、Apple、Uberというハイテク企業とBMW、トヨタ、メルセデスという自動車企業が完全自動運転の車開発にしのぎを削っているとは言え、極めて野心的な偉業だろう。

　人口1300万人、km2あたり14,389人の人間がひしめく東京は、世界最大かつ最も過密した都市である。オリンピック期間中は、これに毎日92万人の外国人が加わる。この期間に無人タクシーを操業しようというのであれば、まさに狂気のテスト走行になるだろう。

4. 8Kテレビ

○Presentation of 8K resolution display at NHK Studio Park, Shibuya

　NHKはオリンピックを超高精細な8Kスーパーハイビジョンで放送しようとしている。1960年代にカラーテレビが普及したように、日本の企業はオリンピックを機に8Kを普及させようというのだ。

　ジャパン・タイムズによれば、日本製のハイレゾ次世代規格は7,680×4,320ピクセルと、既存のHDの16倍の解像度を誇る。NHKは8Kテレビの開発を1995年から開始しており、その筋では先駆者だ。誰かが世界に先駆けて8K放送を開始するのだとすれば、それは日本であり、オリンピックはこれで決まりだろう。

　来月、日本のエレクトロニクス企業シャープが8Kテレビの販売を開始する。価格は1600万円だ。現段階では法人向けの販売であるが、NHKとしては2020年までには一般消費者にも普及させておきたいところだろう。スポーツイベントなど、8Kにぴったりのコンテンツが増えれば需要も一気に増えるはずだ。

5. 藻類エネルギー

　藻類には代替エネルギーとして大きなポテンシャルが秘められている。二酸化炭素を吸収し、エネルギーに変える藻類は、トウモロコシ以上に有望なグリーンエネルギーである。1エーカー（約4,000m2）あたり60倍もの油を産出可能で、しかも栽培も簡単だからだ。さらに、二酸化炭素を大量に排出する石炭発電所などの側に植えておけば、エネルギーを量産しながらも付近の排出レベルまで低下させることができる。

　問題はこの藻類が非常に高価であることだ。リッターあたりで約300円してしまう。実用化するには96円程度までコストを下げる必要がある。

　だが、ボーイング社は東京オリンピックを訪れる観光客の輸送に、藻類エネルギーを使おう目論んでいる。東京大学、日本政府、日本航空、全日本空輸など、40団体が参加する共同プロジェクトの一環として、2020年にボーイング社は日本の主要航空会社に藻類エネルギーを提供する計画を進めている。その利点は、藻類エネルギーによって化石燃料と比べて二酸化炭素排出料を最大70％低減できることにある。

　オリンピック規模での輸送においても有効なエネルギーであることが証明されれば、これを採用する国際線はどんどん増えてくるだろう。

6. 水素バス＆ビル

　エネルギーと言えば、日本政府はほかにも代替エネルギーを導入しようとしている。宇宙で最も豊富に存在する元素、水素だ。

　ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、東京都は今後5年間で400億円を投じて、「水素社会」の実現を目指すらしい。燃料電池で水素と酸素を混ぜると、水しか排出されないエネルギーを作ることができる。水の電気分解と逆の原理だ。

　この計画はオリンピックで利用される全エネルギーを水素で賄おうというもので、100台以上の燃料電池バス、プレスラウンジ、選手村までを対象にしている。また、政府は6,000台の燃料電池車を導入し、これを2025年までに10万台にする計画を練っている。巨大な地下パイプラインを設置して、オリンピック村に直接水素を輸送するという計画まである。これは、福島の原発問題を受けて脱原発を図る日本の計画の一環でもある。

　世界では燃料電池がますます普及しつつある。東京オリンピックのモデルケースは他の地域でもすぐに採用されるだろう。大気環境の改善のために、東京都はトヨタの新型燃料電池車MIRAIの導入支援に40億円の補助金制度を新設した。

7. 人工流星ショー

STAR-ALE Project

　天文学者の岡島礼奈さんが創立したALEは、文字通り流星を作り出す会社だ。ALEは日本の大学と協力して、キューブ状の小型衛星を開発した。これを用いて、衛星軌道上から大気圏に物体を射出して流星を作り出す。複数の物体を射出させれば、流星群を作り出すこともできるらしい。

　岡島さんによれば、入念に調合された化学成分によって、3等星に相当する明るさを作り出すことに成功した。このため、大気汚染やビルの光などで視界の悪い都心においても流星を観測できるらしい。

　彼女は今後も日本の一流大学の研究者らと共同して、絵に描いた餅でしかないアイデアを、現実のものにするつもりだそうだ。射出する物体に手を加えることで、流星を様々な色に輝かせることもできるという。推定価格は1粒100万円と高額だが、それに見合った価値があるだろう。また、イベント以外にも、科学者の研究にも役立つかもしれない。

8. リニアモーターカー

　50年前に新幹線を導入した日本だが、ついにリニアモーターカーが登場する。上海では11年前からすでに稼働しているが、JRが目指すのは2020年までの東京での稼働、その後2045年までの大阪開通である。

　今年6月、JR東海はリニアモーターカー「L0系」で時速603kmというギネス世界記録を達成した。日本はリニアモーターカーをさらに発展させ、例えば、ボストン・ワシントン間のリニアモーターカー路線を計画するアメリカなど、他の国々にも売り込もうと狙っている。

via:8 Reasons Why the Tokyo Olympics Will Be the Most Futuristic We've Ever Seen・Translated hiroching
　
　オリンピックの歴史を紐解けば、世界を変える様々な技術がデビューしてきた。1912年のストックホルム・オリンピックでは、史上初めて電気時計がマススケールで採用され、タイム計測に利用された。

　1936年のベルリン・オリンピックでは、カメラとテレビ技術が採用され、テレビ放送が始まった。2008年の北京オリンピックでは、IBMのスーパーコンピューターによって天気や大気汚染の予報がされるようになった。

　だからこそ5年後の2020年、日本が発表する新技術に世界からの期待が集まっているのである。

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