eラーニングを取り巻く多種多様なテーマを取り上げたプログラム・セミナー

我国の高等教育、特に理系の大学にとって、「教育力を高めること」と「研究力を高めること」は喫緊の課題となっている。その背景には、日本の大学が輩出する人材が他国の人材に比べて、質においても量においても負け始めたことにある。
134年の歴史を刻んだ東京理科大学も例外ではない。ＩＣＴを活用し、先生と学生の関係を見直し、教育の質を担保し、そして、世界へ飛び立つための仕組みを大学は持つべきである。
この講演では、東京理科大学が取組み、今なお進化させ続けているＩＣＴ活用技術であるVLE(Virtual Learning Environment）とVRE（Virtual Research Environment)についてご紹介し、新しい教育のカタチを提案する。

1971年東京理科大学理工学部卒業。日本アイビーエム入社後、米国と日本で従事。その後SAPジャパン代表取締役社長、PwC マネージングパートナー、i2テクノロジーズ本社最高執行責任者、パワードコム代表取締役兼CEO等を歴任。
現在UWiN株式会社 代表取締役社長兼CEO、TPG Capitals Senior Advisor。12年 東京理科大学理事長に就任。15年2月から文部科学省中央教育審議会委員を務める。

デジタル・テクノロジーは、ニュース、出版、エンターテインメント、銀行など、あらゆる分野に革命をもたらしている。教育も例外ではない。オンライン遠隔授業による新プログラム「グロービス・オンラインMBA」を今年4月に開設したグロービス経営大学院。経営を学ぶ意欲と高い志があるにもかかわらず、地理的、金銭的、時間的な制約のために「学びの機会」を諦めざるを得なかった方々に、通学生と同等の機会を提供するためだ。オンライン教育のこれまでの経緯を振り返りつつ、今後教育がどう変わっていくのか、展望を語る。

京都大学工学部卒、ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA）。住友商事株式会社を経て、1992年株式会社グロービス設立。1996年グロービス・キャピタル、1999年 エイパックス・グロービス・パートナーズ（現グロービス・キャピタル・パートナーズ）設立。2006年4月、グロービス経営大学院を開学。学長に就任する。

国内大手２６０社に導入されている、クラウドベースのタレントマネジメントシステム「CYDAS.com」。採用から適材適所の配置、人材育成、目標管理やグローバルでのサクセッションプランの活用等会社の中でのあらゆる局面で利用されています。タレントマネジメントとＨＲビッグデータの活用によって、どのように企業の売り上げ・組織マネジメントに貢献できるのか、事例を踏まえてご紹介致します。

伊藤　健二 氏
2006年度まで、みずほ情報総研の知識戦略ソリューション室のシニアマネージャとして、産官学連携による人材育成関連の調査研究・コンサルティングに従事。「知識戦略＝成長戦略×人材戦略」として、顧客のビッグデータ、人材のビッグデータを元にした知識戦略を様々な企業と実践している。元早稲田大学 自立的キャリア形成教育開発研究所　客員主任研究員 元慶應義塾大学院　政策・メディア研究科　特任准教授 ＩＴ系、教育系、人材系企業のアドバイザーも務める。最近はＨＲビッグデータに関して東洋経済等で取り上げられている。

松田　晋 氏
2011年10月に「人と組織の才能を引き出す」をコンセプトに株式会社サイダスを設立。クラウド上でタレントマネジメントサービスを提供する「CYDAS.com」を自身で開発し、わずか３年で大手企業を中心に約260社へ導入。また、2015年からは各国の個人情報にも対応した、グローバルで利用できるサービスの提供を開始した。

日本でもビジネスパーソンが人生で一度や二度の転職を経験することが当たり前になってきました。日本有数の企業トップでさえ、生え抜きでは無く外部招聘することがもはや珍しくありません。
しかし外部招聘が期待通りの効果をあげることは簡単ではありません。成功させるためには、採用方針の変更のみに留まらず、人事評価・ローテーション・教育などHRMの全面的な再検討に加え、さらには経営システム、社内IT戦略、そして会社経営や思想の根幹に関わる見直しが伴わねばなりません。大転職時代は、企業に多くの宿題を課しています。
Evernoteは、創業以来7年間で世界1.5億ユーザにサービスを利用してもらうまでに急成長しました。それを支えるのは、世界12カ所の拠点で働く多種多様な人材です。今年7月には、創業CEOから外部招聘のCEOに交代しました。Evernoteという生きた事例の施策や思想を含め、シリコンバレー的な考え方をご紹介します。

住友銀行に入行後、米国に留学し、NECへの出向で米シリコンバレー戦略部門の立ち上げに参画。帰国後にネットエイジ社 執行役員に就任。2008年に、モバイルベンチャーである頓智ドットに経営メンバーとして参画し、事業開発、資本提携、海外展開、新サービスのローンチなど数多くのプロジェクトを指揮。2012年、Evernoteの日本法人のジェネラル・マネージャーに就任。日本市場での事業統括責任者を務める。

近年、大学をはじめとする様々な教育機関や個人が、多様な分野の教材や学習ツールを無償で公開したり、MOOC（大規模公開オンライン講座）と呼ばれる一般向けのオンライン講座を開くなどの取り組みが行われている。このような活動「オープンエデュケーション」は、教育の機会均等に貢献するだけでなく、既存の教育機関における学びを活性化する効果を持つ。本講演では国内外における先進的なオープンエデュケーションの動向に加え、大学における教育改善にオープンエデュケーションを導入している北海道大学の事例を取り上げながら、オープンエデュケーションが可能とするこれからの学びについて議論する。

北海道大学准教授。高等教育推進機構オープンエデュケーションセンター副センター長。大阪大学大学院卒(博士 人間科学)。東京大学助教、UCバークレー客員研究員をへて現職。研究分野は教育工学・オープンエデュケーション。

「病院職員向けモバイルラーニング、コミュニティラーニングの実際」
病院職員は交代制勤務であり、現場を離れることが困難なため、集合教育が不向きである。また多くの専門職種が協働で働き高い専門性を発揮している反面、共通の必要な知識に乏しい弱点がある。まさにeラーニングが効果的・効率的であると言えるが、病院でのeラーニングが普及しづらい要因もある。小倉第一病院では2004年からeラーニングを手がけ、さまざまな壁にぶつかりつつも、手法を変えながら成果を上げてきた。まだまだ満足した形とはいいきれないが、現在までの取り組みの過程・今後の構想を紹介したい。

2004年より小倉第一病院副院長に就任し、職員教育改革に着手。2005年に第2回日本e-Learning大賞審査委員特別賞を受賞。2010年に福岡看護eラーニング研究会として、第7回日本e-Learning大賞厚生労働大臣賞を受賞。2011年より小倉第一病院院長。

これからの変化の激しい社会の中で子供たちの「生きる力」を育成するために、2020年までに小中学校の生徒1人1台のタブレット端末を整備する目標が掲げられています。ICTによって時間的・空間的な制約を超え、学びのイノベーション事業で重視される「一斉学習」「個別学習」「協働学習」といった、より生徒の創造性を引き出す授業が可能となります。教育現場でのタブレットを活用した授業の実際を、アプリの活用事例を交えながらご紹介します。

岡山大学卒業後、1998年に株式会社ジャストシステムに入社して16年間、アプリケーション開発業務に携わる。2013年にタブレットアプリビジネスを行う株式会社MetaMoJiに転職し、現在は文教向け商品の開発リーダーに就任。今後は世界の教育にアプリで貢献したいと考えている。

Coming Soon

Coming Soon

SBI大学院は、文部科学省より認可を受けた通信制の専門職大学院大学です。卒業時には、経営学修士(MBA)を取得する事が出来ますが、
インターネットを介した学習で知識習得をしつつ、対面授業を行う、ハイブリッドな学習システムを活用しています。
課題添削、グループワークも含めた双方向コミュニケーションを前提とした運用をオンラインで行っており、
ハイブリッド教育運営の先駆者として、タブレットを活用した教育を開始してから8年が経過した今だからこそ見えてきた事もあります。
運営する事により生じた様々な課題、如何にしてそれが成されたのかの改善事例と併せて、今後の可能性をご紹介いたします。

石川　徹　氏
慶應義塾大学経済学部卒業、ＳＢＩ大学院大学（ＭＢＡ）修了。
アクサ生命（旧日本団体生命保険㈱）を経て、ＳＢＩインベストメント㈱（ＳＢＩホールディングス㈱）入社。
2010年7月　ＳＢＩ大学院大学　事務局長、2013年12月　学校法人ＳＢＩ大学　常務理事　就任。

藤森　大輔 氏
同志社大学法学部卒。
2003年9月　株式会社プロシーズ入社。
2013年7月　副社長就任。

「どのようにＩＣＴを活用したら、学習効果を高められるのか」
教育現場ではＩＣＴの活用が浸透しつつあり、ハードルは確実に低くなっています。しかし、ＩＣＴの活用が拡大するにつれて、どのようにして学習効果を高めるかが、これからますます重要な課題となります。そんな中、「アダプティブ・ラーニング（適応学習）」など、今までなかったような学習方法が、テクノロジーの進化によって実現できるようになりつつあります。そして、そのキーワードは「学習者主体の学び」です。
この講演では、通信添削においてＩＣＴを活用した個別学習サービスを提供するＺ会の事例を紹介しながら、これからの「学び」のかたちについて考えます。

１９９６年４月Ｚ会入社。１５年以上Ｚ会の教室にて勤務。２０１３年よりタブレットを用いた学習サービスのプロジェクトに従事。２０１４年からはⅰＰａｄを導入し、ＩＣＴを活用した学習サービスにより、通信教育において個別学習の利便性や学習効果を高める学習サービスを企画・開発を進めている。

ATDなどラーニングに関煤グローバル組織によるサーベイ結果などから、テクノロージーを使ったラーニングの傾向と、世界のeラーニング関連技術者やデザイナーの集団e-Learning GUILDSにみるEmerging Topicからそのトレンドをご紹介したいと思います。また、ここ数年での企業におけるインストラクショナルデザイナーや研修企画者に対する役割期待の変化や話題となっているデザイントレンドやテクノロジーを使ったコラボレーティブラーニングなどについてご紹介します。

株式会社インストラクショナルデザイン代表、ATDインターナショナルネットワークジャパン理事。ATD国際カンファレンス他、多数の国際カンファレンスでもスピーカーを務める。企業内研修のインストラクショナルデザイン、人材育成、タレントマネジメント戦略策定支援、HPIコンサルティングを提供している。

学校や企業が独自にe-Learningを運営してゆく場合、学習コンテンツをいかに増やす事ができるかが大変重要なポイントです。しかし特に映像コンテンツを作成する場合、編集作業がとても煩雑であったり、編集ソフトを自在に操れるスキルが必要になってしまい、コスト増加やモチベーション低下に繋がるケースが少なくありません。本講演ではより効率的に動画コンテンツを作成することを目的として、映像信号キャプチャ製品の導入を提案します。ユーザ様からよく挙がる"やりたい事"や"問題点"を取り上げながら、それを解決できるソリューションや事例をご紹介します。

2004年宇都宮大学工学部情報工学科に入学し、FPGAを用いたCPU設計を専攻。2008年同大学院情報工学専攻を修了。パナソニックグループの半導体設計専門会社にてマイコンコアの開発に従事。その後日本テキサス・インスツルメンツ勤務を経て2014年アルゴに入社。主に映像キャプチャ製品を担当。

　近年、ラーニングテクノロジーの進化は凄まじく、学習の結果だけでなくその過程の記録を「学習記録／学習履歴」として密に蓄積し利活用することが可能になりました。また、先生の指導にただ従い暗記するだけの教員中心の教育だけでは、今求められる“必要な知識を収集・統合し、思考・判断を繰り返しながら課題解決を図るために必要な能力・資質”を育成することは難しいとわかってきました。実は、この能力・資質を継続的に育成するためには、有意味で有用な「学習記録／学習履歴」を学習過程においてタイミングよく蓄積し利活用することが不可欠なのです。
　そこで、本講演では、アクティブラーニングなどの「学習者が主体的に取り組む学習者中心の学び」を、教員らがいかに促進・支援・評価することでやりっ放しにさせないか、そのためには、そのような「学習記録／学習履歴」が必要とされるのか、について具体的に説明していきます。

1991年 三菱電機株式会社・情報技術総合研究所にて基本ソフトウェアの開発に従事。
1996年 広島市立牛田中学校 教諭（数学）、2004年 千葉学芸高等学校 教諭（情報）。
その後、富士常葉大学・准教授を経て、2009年 東京学芸大学・准教授 （現在に至る）。
2007年 長岡技術科学大学大学院、博士（工学）。
教育工学（特に、eポートフォリオ、eラーニング、情報教育）を専門とする。

2015年に見事、受賞に輝いた方々によるトラック講演です。受賞者の発表は9月下旬を予定しております。各講演内容は受賞者発表後、公開されます。この機会をお見逃しなく。　※現時点では聴講のご予約のみ承っております。聴講には5,000円（税込）の聴講費用を当日、受付にて徴収させて頂いております。

10/28（水）13:50-16:55
大賞、大臣賞受賞者講演（各20分予定）
審査委員長講評（各作品、全体）
受賞者、審査委員長によるパネルディスカッション

※誠に恐れ入りますが、上記予定は日時が変更となる場合があります。その際は弊団体公式サイト等にて告知させて頂きます。

　金沢電子出版株式会社と金沢大学との共同研究からスタートしたｅ教育サロンは、大学公式の組織ではないが、大学教職員が気軽に訪れ、お茶を飲みながら現在抱えている教育に関する問題等について、世代や所属を超えて話し合える場として成果をあげてきた。この取り組みの継続と普及のために、２年間の実績をもとに2015年9月に法人化を果たした。
　本講演では、これまでの成果や課題に加えて、新たな取り組みについて考察するとともに、講演の場において、サロン同様に気軽にディスカッションしてみたいと考えている。本講演を通じて、本取り組みに理解を示し賛同される方が増えることを期待する。

鈴木　健之 氏
分野・領域・世代を超えて気軽に教育に向き合える場として、大学教職員の有志を中心に、一般社団法人ｅ教育サロンを設立し代表理事に就任。元金沢大学理学部（生化学）教授。

佐藤　伸平 氏
高等教育機関におけるICT活用教育の普及・支援を目的に、大学発ベンチャー金沢電子出版株式会社を設立。2010年より代表取締役。

病院における看護部門は、各病院の就業者の半数を占める集団である。また、大規模病院は教育病院の役割も担っており新人看護師が100人以上就職することも珍しくない。これまで日本の看護界では、クリニカルラダーシステムという段階的人材育成システムを取り入れてきた施設が多い。今回当院では、このクリニカルラダーの成果目標と個人のコンピテンシーを統合して評価し、連続したキャリアをフォローアップする人材育成システムを開発した。評価はeポートフォリオ上で可能であり、多項目の評価や多面評価に伴う複雑さを電子化により簡便化し、さらに評価が可視化されることで、職員にとって有用なツールになったのでご紹介したいと考えている。

国立南九州中央病院附属看護学校卒業
1983年 京都第一赤十字病院 入職
1987年 北里大学病院 入職
2001年 聖路加看護大学大学院修士課程 修了
2009年 北里大学病院副院長・看護部長就任

労働法改正、マイナンバーなど法規制改正への対応は、スピード感が求められ、かつ全従業員への周知、コンプライアンス、セキュリティ対策など企業は刻々と変化するビジネス環境に対応しなくてはなりません。
また、企業のビジョンとミッション、価値観の共有は人事戦略において重要な位置付けとなっています。

この講演では、新世代の従業員教育のあり方を中心に、弊社自身の取り組みを交え、LMS（学習管理システム）の新な可能性を連携ソリューションのご紹介を交えながらお話しいたします。

100%クラウドのMoodlerooms（ムードルルームス）は新世代の従業員教育のプラットフォームです。

2003年、米国製商用WebDAVファイルサーバであるXythos（ザイトス）の日本販売開始をきっかけに同社に参画。通算25年を超える海外IT製品関連のビジネスに携わり、多岐にわたる業界知識をバックボーンに、昨年は語学教材であるロゼッタストーン販売権の獲得、今年はクラウドベースのLMS（学習管理システム）Moodleroomsをリリース。新事業立ち上げを通じた自立・自律型従業員育成を推進。

2300名の薬剤師を擁する当社では、全員に同レベルの学習機会を提供するために、eラーニングを中心とした研修プログラムを構築している。接遇を含めた各種学術資料はイントラネットで共有され、「いつでも」「だれでも」「どこでも」学習できる環境を整えている。今回、当社の研修の基軸を担う『15ステップアップ研修（eラーニング）』を始め、ポータルサイトから公開している各種教育コンテンツを紹介するとともに、学習者の進捗管理や人事考課への展開等についても触れたい。

1996.3　千葉大　薬学部卒業
1996.4　日本調剤（株）入社　新浦安薬局
2000.5　本社教育情報部
現在に至る

教育の効果は長い目で見ないとわからないといわれてきましたが、教育ビッグデータの新技術により、それが文字通り革新的に可視化できるようになりました。
学力低位の子どもであっても成績は短期間で綺麗に上昇します。そのフィードバックで「学習を継続しよう」という意欲は確実に上昇し、保護者には「褒めてあげたい」という意識が生まれます。学習意欲、抑うつ傾向等の意識変動も一目瞭然で個別に可視化できます。
人間の行動データは、集めるほど見たいものが見えなくなる原理的な問題を含んでいます（その理由は「ビッグデータ 教育」で検索）。マイクロステップ法という新技術はその問題を解決し、時系列条件がそろったビッグデータを「創り出す」技術です。それと紙とデジタルを融合しクラウド経由で学習データを収集する技術等で明らかになってきた新事実を紹介します。
エビデンスに基づく教育は確実に実現できます。

筑波大学博士課程修了（心理学）、筑波大学助手、岡山大学講師、助教授・准教授を経て、2008年より現職。専門は人間の認知メカニズム（人工知能）の理論および教育工学。経験のデータ化をめざし、微細な経験の影響を可視化するビッグデータのスケジューリング技術を確立。紙とデジタルを融合する通信技術、記憶の永続性に関する研究に従事。