真海喬生、内藤尚志
2015年9月26日07時24分
米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の新型が２５日、世界各地で売り出された。日本の携帯電話会社は、昨年のモデルよりやや高めの価格にした一方で、「実質０円」にする割引キャンペーンも用意した。ただ、過熱する値引き競争を支えているのは、割高な通信料金。安倍政権は見直しを求めている。
昨年発売の「６」から小幅の改良だったこともあり、午前８時の発売前の「長蛇の列」はみられなかった。それでも、前夜から店の前で待った熱心なファンもいた。横浜市港北区の会社員、滝悟志さん（２４）は「６ｓ」を手に、「意外と使い勝手がいい。いじり倒したい」と話した。
新型「６ｓ」「６ｓプラス」には、画面を強めに押してよく使う機能を呼び出す操作が加わった。「６ｓ」で記憶容量の最も小さいタイプは、アップル直営店では約９万円。大手３社では、２年契約を条件に毎月の通信料金割引と組み合わせて、実質約１万～１万６千円から売る。旧型を下取りに出せば、３社とも最大２万７千～３万５千円相当を値引くキャンペーンがあり、活用すれば「実質０円」にできる。
ｉＰｈｏｎｅの値引き額はいずれも、ほかのメーカーのスマホより１万～２万円ほど大きい。パソコン「マッキントッシュ」のころから日本にはアップル製品ファンが多く、圧倒的な人気がある。そこへ、「割安な価格でさらにシェアを高めた」（ＳＭＢＣ日興証券の菊池悟氏）とみられる。調査会社ＩＤＣによると、日本で売れるスマホの約５９％がｉＰｈｏｎｅ。世界平均は約１５％だ。世界では、首位の韓国サムスン電子「ギャラクシー」の約２４％に、水をあけられている。
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