電話をかければ相手の姿が目の前にホログラムのように現れ、まるで向かい合っているかのように話すことができる。人間と同じように考え、感じることのできるロボットが各家庭に1台ずつ置かれる。人々は病院に行かなくても自宅のトイレに座るだけで毎日健康診断を受けることができる…。
SF映画の話ではない。著名な工学者と企業家が予測する20年後の韓国人の生活だ。約1000人の識者と産業界リーダーで構成される韓国工学翰林院は創立20周年を迎え、2035年を見据えた有望技術20選を決定し、24日に発表した。オ・ヨンホ工学翰林院会長をはじめ、キム・ドヨン浦項工科大総長、柳基豊（ユ・ギプン）西江大総長、イ・ヒョンスン斗山副会長、韓相範（ハン・サンボム）LGディスプレー社長、卞大圭（ピョン・デギュ）ヒューマックスホールディングス会長ら、工学翰林院の会員を対象にしたアンケートを踏まえ、韓国の新たな成長エンジンになりそうな中核技術を選定した。
選ばれたのは、無人航空機、シリコン半導体に代わるポストシリコン、サービスロボット、スマート都市、ウェアラブルコンピューター、サイバーヘルスケア、スマートグリッド、分子診断、食料安全保障技術など。アンケートの参加者らは、韓国が強い半導体産業で主導権を維持していくには、シリコンに代わる物質の開発が鍵だと指摘する。次世代ディスプレー技術の要は物体を三次元で表現するホログラムだとの意見が多かった。
また、35年には自動車産業は自動運転車を主軸に再編され、都市ではエネルギー、交通、建物、上下水道、ゴミ、安全、災害などを統合して管理する「スマート都市」が実現すると予測。近ごろ脚光を浴びているモノのインターネット（IoT）はさらに普及し、あらゆるモノがネットワークでつながる社会が誕生するとの見方が多かった。