２５日の東京株式市場は、中国経済の減速懸念に端を発した世界同時株安の流れを受け、全面安で取引が始まった。日経平均株価の下げ幅は一時７００円を超え、２月１７日以来、約半年ぶりに１万８０００円を割り込んだ。前週１８日から６営業日連続の下落となり、下げ幅の合計は一時２８００円を超えた。上海株式市場も、代表的な指数である上海総合指数は下落して取引が始まり、下落率は一時６％を超えた。日経平均株価はその後、割安感から買い戻しが入り、下げ幅を急速に縮小、一時的にプラスに転じるなど乱高下した。

　２５日の東京市場は、前日のアジアや欧米株式市場の株価下落を受けて売りが先行した。円高で輸出の採算悪化が懸念されるトヨタ自動車やマツダのほか、中国の景気減速で鉄鋼の需要が落ち込むとの思惑から、新日鉄住金やＪＦＥホールディングスなどが今年の最安値を更新した。

　一方、東京外国為替市場の円相場は１ドル＝１１９円台半ばと、円高進行が一服した。

　前日のニューヨーク株式市場は、世界同時株安の流れを引き継ぎ急落。ダウ工業株３０種平均の終値は、前日比５８８．４０ドル安の１万５８７１．３５ドルと、昨年２月中旬以来、約１年半ぶりの水準まで下落した。下落幅は２０１１年８月８日（６３４．７６ドル）以来、約４年ぶりの大きさとなった。２４日まで５営業日続落し、下げ幅の合計は１６００ドルを超えた。

　ダウ平均は取引開始直後のパニック的な売りで、一時、下げ幅が１０００ドルを超え、取引時間中としては過去最大の下げ幅を記録。その後は割安感から買い戻しも広がったが、ある程度値が戻ると利益を確定しようとする売りが出て、下落に歯止めはかからなかった。ニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物市場では、代表的指標の米国産標準油種（ＷＴＩ）１０月渡しが一時、３７ドル台まで下落した。

　市場では、２７〜２９日に米ワイオミング州ジャクソンホールで開かれる年次シンポジウムへの関心が高まっている。野村証券の元村正樹ストラテジストは「米当局高官の発言で、米国が９月利上げを見送ることが示唆されれば、市場の不安感が和らいで株価反転のきっかけになり得る」と指摘する。【鈴木一也、ワシントン清水憲司、北京・井出晋平】