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株価1300円超急騰 21年ぶりの上げ幅
9月9日 15時08分

株価1300円超急騰  21年ぶりの上げ幅
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9日の東京株式市場は、中国やアメリカの株価が上昇し、投資家の間で世界経済の先行きに対する懸念が和らいだとの受け止めが広がったことから、日経平均株価、9日の終値は、1300円以上値上がりしました。上げ幅は平成6年1月以来およそ21年7か月ぶりの大きさとなりました。
9日の東京市場は、取り引き開始直後から買い注文が相次ぎ、中国・上海の株式市場で株価が値上がりすると、さらに上げ幅は拡大しました。
午後の取り引きに入っても株価上昇の勢いは続き、取引終了間際に上げ幅は1300円を超えました。日経平均株価、9日の終値は、8日より1343円43銭高い、1万8770円51銭でした。上げ幅はバブル崩壊後の平成6年1月以来およそ21年7か月ぶり、1日の上げ幅としては過去6番目の大きさとなりました。
東証株価指数=トピックスは90.66上がって1507.37で取り引きを終えました。1日の出来高は27億9600万株でした。
市場関係者は「海外の株価上昇をきっかけに世界経済への先行きへの懸念が和らいだとの受け止めが広がり、株価がもっと値下がりすると読んで構えていた投資家が急激に買い戻す行動をとり、記録的な上げ幅となった。ただ、中国経済の減速など懸念材料が払拭(ふっしょく)されたわけではなく、株価は乱高下が続きそうだ」と話しています。

経団連会長「世界経済の基調に変化なし」

経団連の榊原会長は東京都内で記者団に対し、「大きな変動で驚いている。ただ、世界経済や金融市場の基調に大きな変化があったとはみていない。中国経済の先行きへの懸念やアメリカの利上げを巡る市場の見方など、さまざまな観測の中での動きだろう」と述べました。

専門家「今後の指標や決算を注視」

SMBC日興証券投資情報部の太田千尋部長は「8月からの株価の下落は中国経済に対する不安が要因となっていたが、きのう、中国当局が景気対策に乗り出すことが伝わったのをきっかけに、今までの不安心理が巻き戻され大幅高となった。きのうまで嵐のような値下がりが続いていたので、一気にそれが晴れたかたちだ」と話しました。
そのうえで今後の展開について、「最近の日本や中国の経済指標は芳しくないものが出ているうえに、アメリカの利上げに対する不安もあり、株式市場だけではなく、経済全体に対する心理が悪くなっているのが現状だ。今後出てくる経済指標や企業決算を注意深く見ていかないといけない」と話しました。

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