ザ・フナイ

　私の愛読雑誌に『学士会会報』（学士会発行）があります。私も会員なので、９月中旬にその「第８８４号」が送られてきました。
　この会報に載る毎号十数人の記名文や講演要約は、参考になることが多いので、ほとんど読んでいます。
　２０１０年のＶ号である第８８４号の中で特に参考になったのは『昭和史再考』という筒井清忠さん（帝京大教授）の講演要旨と、『日本の急務「真のエリート」教育を』という藤田宏さん（東大・名誉教授）の寄稿文でした。
　この両者の考え方に、私見を交えて「人材づくりのポイント」という本稿を書こうと思います。
　私には、日本が１９４１年（昭和１６年）に、どうして対米英戦争にふみこんだのかが、常識的に考えてどうしても分らないことの一つだったのです。
　開戦時の鉄鋼の生産量や石油の産出量などの戦争の決め手となる主要物資の比較だけをとっても、まともな人がリーダーなら、とても米英などと戦争に入るなどの意志決定はしないでしょう。経営トップが、このような意志決定をするのなら、会社はすぐつぶれてしまいます。
　日本のリーダーたちは、どうして当時は「まともでなくなり、人材でなくなった」のでしょうか？
　筒井さんはそれに対して、そのような世論がつくられたのだということを言っています。彼の言いたいことの要旨は学士会会報によると、つぎのように要約されています。


要約
　　 　日本は第二次世界大戦で覇権国の米国・英国に挑戦し当然のように敗れた。なぜそうなったのかを理解することは昭和史を考える上で最も重要だ。大正半ば、強力な超国家主義運動が発生し、後の歴史の大きな流れを決めていく。その運動の思想的リーダーだった北一輝は国内の改造とアジアの解放という二つの平等主義の実現を主張。それは、軍縮・平和の潮流の中で自らの存在意義に思い悩んでいた軍の青年将校らの心を捉えた。そして、混沌とする政治・社会情勢を背景に五・一五事件、二・二六事件が起こされ、「アジア解放」＝反米英が世論となっていくのである

　 　私は、このような世論が形成されたのは、明治以降、特に明治４０年以降、大正、昭和前期（１９４５年まで）の日本の軍人や一般学校での教育システムの故だと思います。終戦までの私の小中学校での教育システムや学校や社会が教えてくれたことは、いまから考えると、ほとんど非常識で、戦後はよりおかしくなりました。ここ１００年、日本の教育は常識的には、まちがっていたと思います。

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