山崎製パン「ランチパック」「芳醇」、発がん性物質指定の添加物使用、厚労省が表示要請

Business Journal / 2015年9月11日 6時0分

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　動脈硬化や心臓病のリスクを高めることから、「狂った脂肪」と称されるトランス脂肪酸ですが、米国食品医薬品庁（FDA）は、2018年6月以降トランス脂肪酸の食品への利用を禁止すると発表しました。

　トランス脂肪酸は牛肉などにも含まれていますが、これはシス型のトランス脂肪酸で、含有量はごくわずかなため心配はありません。健康に悪影響を与えるのは、人工的につくられるトランス脂肪酸です。これはマーガリンやショートニングの製造過程で、固形化するために行われる水素添加によって生成されます。

　世界的に10年程前からトランス脂肪酸規制の動きが強まり、03年に「食事、栄養及び慢性疾患予防に関するWHO／ＦAO合同専門家会合」は、トランス脂肪酸の摂取量を、総エネルギー摂取量の1％未満とするよう勧告しました。これを1日消費エネルギーが平均約1900キロカロリーの日本人に当てはめると、摂取量は1日約2g未満となります。

　食品安全委員会では日本人の1人当たり平均のトランス脂肪酸摂取量は消費エネルギーの0.3～0.6％と試算、「日本人は欧米人に比べてトランス脂肪酸の摂取量は少ないので規制する必要はない」との見解を07年に出しています。そのため、日本では食品に含まれているトランス脂肪酸含有量の表示もされていません。

●トランス脂肪酸低減に取り組む製菓・製パンメーカー

　こうした中で今年6月、FDAが3年後からトランス脂肪酸の食品への利用を原則禁止すると発表したのです。米国内の規制ですが、日本も「右へならえ」となるのが、これまでのパターンです。

　当然、日本の食品メーカーは本格的にトランス脂肪酸低減化に乗り出しました。特にマーガリン、ショートニングを大量に使う製菓・製パンメーカーは、死活問題として取り組んでいます。

　その中でトップを走っているのが、製パン業界最大手の山崎製パンで、全製品でトランス脂肪酸を大きく低減したとホームページで強調しています。ホームページを見ると、パン類から洋菓子までの多くの製品がトランス脂肪酸含有量0％となっています。

　おそらくトランス脂肪酸ゼロを前面に出しての広告販売戦略を今後展開していくのではないかと思います。

　しかし、トランス脂肪酸を低減化することによって新たな健康リスクが出ていることを消費者は見逃してはいけません。トランス脂肪酸を低減するには、マーガリン、ショートニングの原材料を大豆油などに比べて固体になりやすいパーム油に変更する、食品添加物のグリセリン脂肪酸エステル（乳化剤）を使って固形化しやすくする、などの方法があります。

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