お気づきの方も多いと思うが、昨日の災害で「上がるべき株」があがっている。（なのでわかっている方は本記事を買う意味はありません）
　
ズバリ、銘柄を書こう。

＜Ｊさんより＞お疲れ様です。
JCIAを購読して、「危ない会社」の記事がありましたが（確かインテリジェンスＫさんの記事です）、ずばり当たっていると思います。

８月１２日の深夜、中国・天津市の浜海新区にある天津東疆保税港区瑞海国際物流有限公司の化学製品（危険物）の倉庫で大規模な爆発が起こった。
　
８月２８日の新華社の報道による犠牲者の数は、１４６人の死者、２７人の行方不明者となっているが、とうていそれですむものとは思えず、いつもの「中国政府によるウソ報道」である。
　
さらに犠牲者の数は増加する。病院に収容され入院している負傷者は６４９人（８月２４日の新華社の報道）。
莫大な保険金が支払う可能性があり、中国当局では事件の対応により慎重になっている模様。
その支払われるであろう保険金は、一件では歴史的に最大の額になりそうだ。

副題： MASAKIの予測はズバリ！「高寄り後にジリ貧で陰線か!?」


早いもので今年2015年も
メジャーSQは、３月、６月と来てこの９月、３回目となります。第３四半期も過ぎるわけですね。とは言えこれは波乱万丈、誰もが右肩上がりを描いていたでしょうから、ここに来ての変調、乱高下は従来の投資の常識ではこなしきれない激しさと厳しさがありますね。

つまり、押し目を買えば必ずと言ってよいほど訪れていたキレイな循環的なリバウンドとならず、その押し目買いが報われないなどのケースも出てきているのではないかと心配します。これはひょっとしたら「本格的な下落の始まり」かもしれず、今はその文字通りの正念場と言えそうです。

茨城県常総市で鬼怒川の堤防が決壊し、住宅街に濁流が押し寄せた。多数の人命を失い、甚大な被害を生み出したこの大災害。自衛隊による救出作業も続いている。被害の状況についてはあらゆるメディアで報じられているので、改めて説明の必要はないだろう。被害がここまで大きくなった原因が、ある2つの工事にあると既に一部では報じられ始めている。この大水害が実は人災だったという情報を念のためお耳に入れておこう。

今回の山口組の処分・離脱騒動は一般に報道されているような組織の執行部への不満・不信感・不審感だけなのだろうか？実はもっと前向きで積極的な胎動ではないだろうか？
　
例えば、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピック開催に関連するさまざまな利権、国立霞ヶ丘陸上競技場の解体工事、国立競技場の建設、「カジノ」を併設する統合型リゾートの建設計画や誘致等々のビッグ・プロジェクトに関する巨大利権を巡る活発な動きがある。
　
今回の山口組の処分・離脱騒動は、近い将来に手にすることができるかもしれない、それらのさまざまな「利権」を巡る胎動（おそらく次世代の秩序・体制につながる）の一部なのではないだろうか？
そのような視点から今回の山口組の処分・離脱騒動を見ると全く違った光景が広がってくるのではないだろうか、というわけで、今回は「陰謀論」もまじえてお届けしましょう。
　
陰謀論者なくて現実だったりして・・・ではどうぞ！

中国では，９月からが新年度です。と言うわけで、中国の経済政策もこれから実施されることになります。
８月から始まった、中国株式市場の崩壊にどのようにして取り組もうとしているのでしょうか。
その概要が、明らかになりましたのでお知らせします。
１．中国の内需拡大計画
２．中国金融関係者のマーケットの見方
３．中国の不動産市場

山口組から絶縁・破門等の処分を受けた１３団体、いわゆる離脱グループが山健組の本部で９月４日と５日と会合を開いた。
９月５日午後には、住吉会総本部長で幸平一家の加藤英幸総長ら３人が山健組事務所に到着、面会している。

以下、各種報道（捜査当局や関係者の取材）による。

　やはり，お知らせした通り、ヨーロッパは拡大する方向でＱＥの手直しに動き始めましたね。その結果、ユーロが下落しています。
　いろいろな意味で、現在が分水嶺といえるのではないでしょうか。先週は、日本株では外資の売りがきつかったですね。今週も売りが続くのかどうかというのも大問題ですが、それ以前に市場環境に影響を与える要因、日銀の量的緩和、原油価格、中国経済の状況、安全保障上の懸念を考慮しておかねばならないでしょう。今週はまずそこから考えてみましょう。

１．原油価格について
２．中国経済の現状
３．安全保障上の懸念
４．日銀の量的緩和
５．マーケットの分析
６．外国為替

ニューヨークタイムズやワシントンポストでは、今回の中国の軍事パレードに関する反応は低調でした。今回の軍事パレードは，専ら、内部の権力闘争に向けた「国威発揚パレード」であって、アメリカ敵視は直接的な目的ではないという穏やかな論調でした。中国との経済的関係の深さを考えるならば，それも仕方がないのかも知れません。
　しかし、ペンタゴンは違います。実際には、中国側の発表により腰を抜かしたというのが本当のところでしょう。今後のペンタゴンの対応には注目しておく必要があります。
　ヨーロッパはといえば、移民騒動ですが、長期的に見れば、大きな懸念材料です。うまくいっているのはイランとの合意が議会で承認されそうなことぐらいでしょうか。中東に関しては、ロシアの動きも見逃すことは出来ません。しかし、それ以前に極東がプーチンの重荷になっています。今後の日本の安全保障にとっても慎重に成り行きを見守る必要があるといえるでしょう。

［中国］
［ＥＵ］
［イラン］
［ロシア］

＊本記事は株式投資を推奨する記事ではありません。題名や本文にどのような表現があっても、当サイトは結果を保障できません！恐縮です！また、金商法の定めがあるため、問い合わせ、売買指示などはお受けすることができません。恐縮です！
＊本記事は1週間、値下げしません。
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ひさびさのInside　Report。夏休みでで使っちまった金を回収だ！！！
　
今回は「業界の有名人の息子が仕掛けるこの案件！」と題して、その人物が何者かも記載してお届けする記事だ。一発かつんと上がったら欲張るな！！！
　
仕手筋を超えた関係者は言う。
　
「8月半ばにもすぱっと上がってるんだよ。欲かいたらよくない。銘柄はズバッと、

やはり天津大爆発は、江沢民が習近平に閲兵式に出席させて2009年の国慶節の軍事パレードのときに、胡錦濤と当時の常務委員の間に立って権力を誇示したように、身辺に立たせるように手配しろとの脅迫だったようです。

　おそらくは、無事軍事パレードが終了して一番安心しているのは、習近平その人であるに違い有りません。今回のパレードでは、今回初公開となった軍の装備も多かったようです。そこから、人民解放軍の今後を占うことにしましょう。見方によっては、これほど露骨に中国の戦略的意図が暴露されたイベントもなかったともいえます。
　
　また、軍事パレードの背後でも、至る所で、事件がありました。既に日本のメディアによって報道されたものもありますが、改めてみれば、現在の習近平の現在の立ち位置，そしてその権力基盤の強度も確認出来ます。最後に、一般レベルの中国経済の情報が入りましたので、その内容と意味を解説したいと思います。
　
１．軍事パレードから判明したこと
２．軍事パレードの背後で
３．中国の景気の現状

二階堂ですこんばんは。前置きは無しで、
　
「以下の銘柄は過去の純資産成長率が高く、評価益の寄与が大きい企業なので、押し目買いを推奨します。 」
　
さぁ、26銘柄で夢は3年後のリターン２００％。

為替分析の「よっちん」ですこんにちは。いつもご愛顧ありがとうございます。
　
安保法案の可決まであと半月余りとなりました。その後の世界感に関しては二階堂さんのご見識にお任せしたいと思いますが、仮に米中開戦となった場合（これも定義が曖昧で、全面戦なのか局地戦なのかの程度次第で市場は壊れてしまうことも、暴落後に暴騰など幾つかのシナリオが想定されますが、ここでは市場にアクセス出来る程度の戦闘行動になった場合を想定して売買する株を考察してみたいと思います）の売買銘柄をズバリ考察致します。

前提としては暴落後に暴騰が来ることをメインシナリオとしています。注意点としてはそのどちらのときも市場へのアクセスが絶たれることがありますので、

このところ中南海の情報がほとんど出ていません。恐らく、当事者もどうすれば良いのかわからないのでしょう。
とりあえず、習近平の訪米までは、静かに過ぎて欲しいはずです。
しかし、既にウォール街はかんかんです。

　今回は、中国政府の経済対策が漏れ聞こえてきましたので、お伝えします。いつものことですが、予想外の斜め上を行く対策になりそうです。
　もう一つの焦点は、９月３日の軍事パレードでしょう。出席者の顔ぶれから、その意味を考察しました。
　
　それから、オマケの企画として、人民解放軍が台湾なり沖縄なりを侵攻する際のイメージ映像がありましたので、それを簡単に分析しました。

１．「万策尽きた」中国の経済対策
２．９月３日軍事パレードの出席者名簿から見えること
３．人民解放軍はこうして台湾を、沖縄を攻略する

先週はMKTを傍観。夏休み最後の本日は、米国利上げを前に中国に対する金融フラッシュバックの自由研究がなされたとの認識です。
　
簡単に言うと、利上げ前のアク抜けと言ったところでしょうか。前回記載しましたように9月のFOMCでの利上げは無しに変更ありません。ただ先週の動きを見ていると、9月に利上げする・しないことはさほど重要ファクターでは無くなってきたようです。大雑把に言えば年内の何処かで利上げなのでしょう。
　
じゃあ9月のFOMCは意味が無いのかと言うとそんなことも無く、

　８月は振り返ってみると、米中対決へのプロセスが一段と進んだ月間であったように思います。民主党や共産党の主張は、明らかに日本という国家の存続を危うくするものですが、来年のダブル選挙でも議席を獲得するのでしょうか。そろそろ、このような茶番劇は終わりにするべきでしょう。
　
　アメリカでは、早くもＱＥ４の必要性が議論されています。しかし、ウォール街は、中国の傍若無人ぶりに我慢し続けることが出来るかどうかは疑わしいです。中国というファクターが大統領選においても大きな比重を占めつつあります。
　
　今後アメリカは中国に対しては、仕掛けるかどうかではなく、いつ仕掛けるのかが現在の焦点です。アメリカとは直接関係ありませんが、いよいよ日本も新たな対外情報部が創設されようとしています。原油価格との関係でいえば、イエメン情勢にも注目が必要でしょう。

［米国債を売る中国］
［共和党候補の批判］
［習近平の訪米］
［イラン］
［イスラム国］
［イエメン情勢］
［日本の対外情報機関の誕生］

ジョージ・ソロスは、やはり中国株を手放しましたね。中国株をあれだけ持ち上げていたジム・ロジャーズはこれからどうするのでしょうか。すこしマーケットには光明が指す雰囲気になりますが、人民元の不安定さという構造的な問題に注意が必要です。

１．米国債の行方
２．今週の日本株
３．売買のタイミング
４．長期投資には
５．外国為替