【9月6日 AFP】米国の技術大手の典型的な社員は白人またはアジア系の男性で、昨年各社が公表した多様性についてのリポート公開時から余り変化していない。各社の労働力のデータは、ジェンダー面でグローバル化している一方、多民族化は限定的である実態を示している。

 インターネット大手グーグル（Google）では、2015年1月時点で社員全体の70％が男性と前年と変わらずで、純粋な技術職ではこの比率が82％に高まった。同社社員の60％余りは白人で、約31％はアジア系だった。

 グーグルは昨年黒人とヒスパニックの雇用を強化したものの、社員全体に占める割合はそれぞれ2％、3％と変わらなかった。今年は多様性の改善に向け、1億5000万ドル（約178億円）を投じて大学での採用活動を増やす方針だとしている。

 また、アップル（Apple）のティム・クック（Tim Cook）最高経営責任者（CEO）によると、同社は女性と黒人、ヒスパニックの採用を昨年50％余り増やし、過去最高となる1万5900人の増員を実施。クックCEOは、「やるべきことはまだまだある」としている。

 6月末時点でアップルの男性社員の比率は69％と、昨年夏の70％とほぼ横ばい。技術職では79％に達した。また、社員の白人の比率は54％、アジア系は約11％。ヒスパニックと黒人は相対的には高い比率だったものの、ヒスパニックは11％と昨年と変わらず、黒人は1％上昇の8％だった。

 交流サイト大手のフェイスブック（Facebook）については、女性のシェリル・サンドバーグ（Sheryl Sandberg）がナンバー2の執行役員を務めているもの、社員の男性比率は5月下旬時点で68％と依然高く、昨年からは1％の低下にとどまった。技術職に限定すると、この比率は84％に達した。また、社員の白人の比率は55％と前年から2％低下した一方、アジア系の比率は2％上昇して36％となった。ヒスパニックと黒人の比率はそれぞれ4％と2％で横ばい。

 フェイスブックは2003年以来、米ナショナル・フットボール・リーグ（NFL）の「ルーニー・ルール（Rooney Rule）」に沿って、人員採用の際に少数派の候補者を最低1人含める試みを度々実施しており、短文投稿サイトのツイッター（Twitter）や画像収集管理サイトのピンタレスト（Pinterest）もこれを試験的に行っている。(c)AFP/Sophie ESTIENNE