心臓ペースメーカー　70歳以上は1.5万円の支払いで済む例も

　器具や手術の進歩などで、病状がそれほど深刻でないケースでも心臓ペースメーカーの植え込みに踏み切る人が増えている。心臓に電気刺激を送るペースメーカーは、そもそもどういった患者が付けるものなのか。日本医科大学付属病院心臓血管外科の大森裕也助教が解説する。
　
「一般にペースメーカーは脈が遅くなるタイプの不整脈に対して、心拍数を一定値以上に保つために植え込まれます。心臓の拍動が途切れたり、間隔が開きすぎたりする時に、それを認識して心筋に電気刺激を与えて心臓のリズムを整えるのです」
　
　心臓に刺激を与えると聞くと、大掛かりかつ危険な手術のように思われるが、最近は昔と比べて格段にハードルが低くなっている。
　
「治療が始まった40年ほど前に比べ、今は患者に対する負担が劇的に減っています。まずは器具の小型化が進みました。心配されるのは心臓に装着したリードが移動したり断線したりすることですが、それもほとんどない。しっかりと心臓に固定できます。多くの人が心配する携帯電話の電磁干渉も、ほとんど影響がないといえます」（大森氏）
　
　実物はライターのジッポ程度の大きさで20～30グラム。そこから、電気刺激を心臓に伝えるリードが伸びている。電池の寿命は一般的には6年程度とされるが、患者の症状により出力量も異なるため、一概にはいえない。そのため、3か月に1度はペースメーカー検診を受けて機械の不具合や電池の残量などをチェックする必要がある。
　
　次に心配なのは費用面だろう。相当な経済的負担になりそうに思えるが、意外なほど安価に済む。
　
「植え込みのための手術料などを合わせると初期費用で200万円以上かかります。かなり高額ですが、全額払う方はまずいません。『高額療養費制度』が適用されますので、リタイア後で所得の低い高齢者ならば、食費や差額ベッド代を別にすると数万円しかかからないこともあります」（大森氏）
　
　高額療養費制度は公的医療保険の1つ。制度が適用される医療行為でもし高額な治療費が発生してしまった場合でも、患者の負担が増えすぎないように、患者の年齢や所得に応じて支払う医療費の上限額が決められる制度だ。とりわけ高齢者の負担は大きく減る。
　
　たとえば、ペースメーカー手術に250万円かかったとしよう。70歳未満ならば、月収53万円以上の上位所得者で17万円。月収がそれ以下の一般所得者なら約10万円で、住民税が非課税の低所得者ならば3万5400円を負担するだけだ。
　
　70歳以上ならば、さらに負担は減り、最低で1万5000円程度の支払いで済んでしまうケースもある。

※週刊ポスト2013年7月12日号