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株価大幅な下落 終値で7ヶ月ぶりの安値9月4日 15時43分
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4日の東京株式市場は日本時間の4日夜、アメリカの金融政策に影響するとされる雇用統計が発表されるのを前に、先行きへの警戒感などから売り注文が広がり、日経平均株価は400円近い大幅な下落となり、1万8000円を割り込んでおよそ7か月ぶりの安値になりました。
4日の東京株式市場は午後に入ってから売り注文が増えて、日経平均株価の下げ幅が広がる展開となり、一時は前日と比べて570円以上下落する値動きの荒い展開となりました。
結局、日経平均株価の終値は、前日より390円23銭安い1万7792円16銭となり、終値としておよそ7か月ぶりの安値になりました。
東証株価指数=トピックスは、30.45下がって1444.53でした。1日の出来高は26億5258万株でした。株価が大きく下落したのは、アメリカの利上げの時期に影響するとされる雇用統計の発表を前に、その内容しだいで株価の値動きが再び不安定になることへの警戒感に加え、外国為替市場で円高ドル安となっていることで輸出関連の銘柄を中心に売り注文が膨らんだことなどが主な要因です。
市場関係者は「アメリカの利上げや中国経済の減速の問題から世界経済の先行きへの不透明感が強まっていることを受けて、神経質な相場展開になった」と話しています。
結局、日経平均株価の終値は、前日より390円23銭安い1万7792円16銭となり、終値としておよそ7か月ぶりの安値になりました。
東証株価指数=トピックスは、30.45下がって1444.53でした。1日の出来高は26億5258万株でした。株価が大きく下落したのは、アメリカの利上げの時期に影響するとされる雇用統計の発表を前に、その内容しだいで株価の値動きが再び不安定になることへの警戒感に加え、外国為替市場で円高ドル安となっていることで輸出関連の銘柄を中心に売り注文が膨らんだことなどが主な要因です。
市場関係者は「アメリカの利上げや中国経済の減速の問題から世界経済の先行きへの不透明感が強まっていることを受けて、神経質な相場展開になった」と話しています。