韓国が対日貿易で慢性的な赤字を抱える中、これを改善する切り札として日本のギフト用品市場が注目されている。最近の日本の大企業による賃上げ効果などで着実な成長が予想される上、韓国企業がこれまであまり関心を持っていなかった新天地でもあるためだ。日本の大手デパート4店では、7－8月のお中元シーズンに和牛などの高額商品が好調な売れ行きを見せ、1万円以上のギフトの売上高は前年を上回った。日本のギフト用品市場は18兆円規模と試算されている。
日本で近ごろ人気を集めているギフトは、スタンダードな陶磁器や漆器類ではなくアイデアが光る製品だ。万年筆などを製造するパイロットは、若者をターゲットにした1000円（公式サイト掲載価格、以下同じ）の万年筆「カクノ」を発売し、入学・就職祝いとして大きな人気を博した。また、デジタル文具などを手掛けるキングジムは4980円のデジタル耳せんを発売し、品薄状態を起こした。
韓国貿易協会や中小企業振興公団はこうしたトレンドに着目し、日本のギフト用品市場に挑戦状を突きつけた。両団体はソウル通商産業振興院と共同で、2日から3日間の日程で東京ビッグサイトで開催されている「東京インターナショナル・ギフト・ショー秋2015」に116社を出展させた。このギフト・ショーは年2回開催され、毎回20万人以上が来場する。
参加した韓国企業も、アイデア商品やエコ商品で勝負している。木の代わりにコーンスターチで作ったまな板、プラスチックの代わりにシリコンを使った哺乳瓶、薄膜シリコン材質の家庭用ラップなどだ。貿易協会のチャン・ホグン常務によると、2日の初日からディスカウントストア大手のドン・キホーテ、家庭雑貨や家電製品を輸入する東京ユニコムなど50社余りのバイヤーが韓国企業のブースを訪れ、約150件の商談を行ったという。