訪日外国人が急増し、ホテルの空き部屋が不足している。お手頃料金で泊まれるイメージが強かった「アパホテル」の宿泊料金が1泊3万円程度に高騰する日も出始めた。2020年に開催される東京五輪に向け、訪日外国人はさらなる増加が見込まれる。これまで以上に需給が逼迫することが予想される国内のホテル料金は今後、どうなっていくのか。
「うちはどんなに混雑していても正規料金以上の値付けはしませんよ。でも、“あのホテル”は違うんですよね…」。「ホテル不足は認識していますが、正規料金以上の値段で売るのは抵抗があります。“Aホテル”のように強気の値段設定で、お客さんの足元を見るような商売はしたくないですから」――。
振り返ればこの夏は、全国主要都市のビジネスホテル業界関係者とホテル不足問題について議論する機会が多かった。日経ビジネス8月24日号のスペシャルリポート「出張先でホテルがない！～本誌厳選9つの解決策～」を執筆するためである。
取材の際、必ずと言っていいほどオフレコで飛び出すのが、「あのホテル」もしくは「Aホテル」と、名前をぼかして語られるホテルグループの話。それは愚痴のように聞こえる一方で、「風評を気にせず、高い料金で部屋を売れてうらやましい」という羨望も含まれているように聞こえた。
「あのホテル」――それは「アパホテル」のことである。
実際、この春以降、出張が多いビジネスパーソンから、主要都市や観光地が近い地方都市で「アパホテルが1泊2～3万円もした」という話をよく耳にしていた。筆者自身も春に出張した際、大きな衝撃を受けたことがある。宿泊検索サイトで出発前日にホテルを探すと、シングルの部屋が1泊3万円程度のアパホテルしか表示されなかったのだ。
だが、業界関係者から陰口をたたかれ、出張族にネタにされながらも、アパホテルは今も東京都心部だけでなく全国各地で増え続けている。それだけアパを支持する顧客層が多く、積極投資ができるほど業績も好調ということなのだろうか。アパグループに、さっそく取材を申し込んだ。
取材に応じていただいたのは、よく写真を見かける名物女性社長ではなく、その夫で、アパホテルの親会社アパグループの代表を務める元谷外志雄（もとや・としお）氏だ。
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