「中国には、第二次世界大戦中の日本による植民地支配を非難する権利は、一切無い」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/424295932.html
米国に、パイオニア基金と言う財団がある。「有色人種等、劣った人種を遺伝子工学を使い、人種改良する」と主張する財団である。
この財団は、「黒人は劣った人種であり、米国の社会を劣化させるので、アフリカに黒人は全員、強制送還すべきだ」という政策を長年、主張してきた。
この財団の主張によると、「黒人、有色人種は、犯罪を犯し、暴力に走る遺伝子を持ち、性欲が遺伝的に強く繁殖力が強いため、放置しておくと地球上から白人が居なくなり、地球は劣ったアジア人と黒人だけになり、劣った有色人種は地球を滅ぼす結果になる」、と言う事になっている。
この財団は、こうした人種差別政策の研究を行う研究者達に、毎年１人につき２０万ドルもの奨学金を支給している。
この財団は、１９３７年、ナチス・ドイツがアウシュビッツの強制収容所でユダヤ人の大量虐殺を行った際の指揮官ハンス・ギュンターの指導の下に創立された。
この財団の活動資金は、ダグラス・マッカーサーの上官として、第二次世界大戦後の日本の政界財界の「現在の姿を構築した」、ウィリアム・ドレイパーｊｒの一族が出資している。
広島・長崎に原爆を投下した、米軍の最高指揮官ドレイパーの一族である。
第二次世界大戦中、アメリカの敵国であった「白人の居住する国」ドイツ、イタリアには原爆が投下されず、黄色人種の日本にだけ原爆が投下された本当の理由は、「ここにある」。
日本への原爆投下は、人種差別の結果であり、その責任者ドレイパー一族は、アメリカ国家の黎明期、前ブッシュ大統領一族と共に米国のアヘン専売企業ラッセル社を創立し、アヘン密売によって巨万の富を蓄積した。その富が、この財団の活動資金源となっている。
毎年、８月になると、戦争の悲惨さを語り、原爆投下の悲惨さを語る日本人達は、原爆投下の真の原因である、２１世紀現在のアメリカ政府中枢の「人種差別」を問題化せず、「本当の問題」から、逃げ回り続けている。