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【エンタメよもやま話】絶頂期AV女優1本1000万円…村西監督いま“爆欲”中国を骨抜き中! 業界の栄枯盛衰「日経」的に語る

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【エンタメよもやま話】
絶頂期AV女優1本1000万円…村西監督いま“爆欲”中国を骨抜き中! 業界の栄枯盛衰「日経」的に語る

AV(アダルトビデオ)業界の栄枯盛衰を日本経済新聞的“エロ要素ゼロ”で解説した「AVビジネスの衝撃」

 最近、世界で物議を醸しているニュースがあります。8月11日付米CNNテレビや米誌タイム(いずれも電子版)などが一斉に報じましたが、世界的な人権団体で知られるアムネスティ・インターナショナル(本部・ロンドン)が8月7日~11日までアイルランドのダブリンで開いた主要方針決定フォーラムで、性産業のうち、成人の性的労働や、売春といった成人同士の間での合意に基づく性の売買は犯罪扱いせずに合法化するとももに、そうした職業に従事する“セックス・ワーカー(性労働者)”の人権を守るべきだとの方針を打ち出したのです。

 アムネスティのサリル・シェティ事務局長は声明で「性労働者は世界で最も疎外されている集団の一つであり、常に差別や暴力、レイプ、人身売買、虐待、恐喝、嫌がらせ、恣意(しい)的な逮捕などの危険にさらされている」と指摘。性労働者の人権保護のための法整備を各国政府に訴えかけていく考えを示しました。

 こうしたアムネスティの動きに対し「売春を人権の範疇(はんちゅう)に含めて、認めることなど断じて許さん」との意見が噴出。元米大統領のジミー・カーター氏(90)が、この方針決定に反対するとの書簡をアムネスティの代表者宛に送ったほか、メリル・ストリープさん(66)やアン・ハサウェイさん(32)らハリウッド女優らも反対の声を上げています。

 このように、性産業のあり方が世界的に論議となる中、日本では、日本の性産業の代表であるAV(アダルトビデオ)業界を、ひとつの産業としてとらえ、日本経済新聞的視点で解説したユニークな1冊が話題を集めています。「AVビジネスの衝撃」(中村淳彦著、小学館新書、780円+税 http://www.shogakukan.co.jp/books/09825231 )です。

 タイトルだけで眉をひそめる方もおられるかとは思いますが、この本、エロ要素はゼロ。AV業界の歩みを自動車や鉄鋼、不動産、医薬品業界といった一般産業の内幕を論じるように、豊富なデータを盛り込みながら客観的に淡々と論じており、8月5日の発売から3日で1万部の大増刷が決まるなど、本屋さんで手にとる方が増えています。というわけで今週の本コラムは、この本についてご紹介いたします。

知名度も秘密も多い業界…「年商100億円。金が勝手に…」まさに『AVビジネスの衝撃』

 まずこの本ではAV業界の始まりから解説が始まるのですが、この業界、まだ誕生して34年なのだそうで、一説では4000億円~5000億円と試算される市場規模も実は、裏ビデオや海賊版市場を除くと、せいぜい500億円程度で知名度のわりには小さな世界なのだそうです。

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