中国・天津の爆発事故で流出した青酸ソーダ(シアン化ナトリウム・NaCN)が韓国国内に流入したかどうかを見極めるため、環境当局が17日、本格調査に着手した。事故が発生した12日午後11時30分から現在までに天津の現地から吹いた風の方向などを分析した間接調査の結果、青酸ソーダが国内に流入した可能性は事実上ないと暫定結論(本紙8月17日付報道=を出したが、万一の可能性に備え国内の大気中に青酸ソーダ成分が含まれていないかどうかを直接確認することになった。
環境部(省に相当)国立環境科学院は「中国と隣接する仁川市ペンニョン島と仁川市西区景西洞の2カ所で、今後1週間にわたり大気中にある粉末状の青酸ソーダとガス状の青酸水素(シアン化水素)濃度を測定する方法で、国内流入の有無を調査する」と17日、明らかにした。環境科学院が青酸ソーダと青酸水素の大気中濃度測定を決めたのは、通常は国内の大気中でほとんど検出されない2物質が今回の調査で検出されれば、天津から飛来したものだと推定できるからだ。
国立環境科学院が事故当日の12日、天津上空20メートル・50メートル・100メートルで吹いた風を分析した結果、すべてが中国側に向かって吹いていたことが分かった。17日に吹いた風も韓国側には向かっていないと分析されている=資料:環境部国立環境科学院=。環境部はこれより前にも、事故当日の12日に天津から吹いた風の流れ分析=グラフィックス=などで、この風が韓国に向かっていないことを確認していた。地上20メートル・50メートル・100メートル上空の3つの高度で吹いた風は、北朝鮮の一部地方を経て中国に向かって吹いたり(上空100メートル)、中国北部の内陸地方に向かって吹いたり(上空20メートル・50メートル)していたと分析された。環境科学院のホン・ユドク課長は「17日午前1時に吹いた風も、19日まで韓国方面には吹いてこないものと予想される。現在まで天津から青酸ソーダが韓国に流入した可能性はほとんどないと見られる」と述べた。