中国・天津市で起きた大規模爆発から1週間。現場からは、猛毒な物質が検出されていて、高い濃度の神経性ガスの検出をめぐっても、情報が錯綜(さくそう)している。爆発で放出された有害物質は、風に運ばれて日本に到達する可能性も指摘されている。
中国・天津市で起きた、未曽有の爆発事故から、19日で1週間。
いまだ詳細な事故原因が不明の中、新たな懸念が浮上した。
中国の国営テレビが、消防隊員の話として、現場の大気中から、高い濃度の神経性の毒ガスを検出したと報じた。
神経性ガスは、人の神経に作用し、一定量以上吸い込むと、死に至ることもある猛毒のガス。
現在、その種類は特定されていないが、数値は、計測器の最高値を示していたという。
しかし、その後、会見を開いた天津市当局は、今回の報道を否定した。
天津市環境保護局は「わたしたちの検査員の報告では、そういうもの(毒ガス)はない」と述べた。
その後、これを報じた中国国営テレビのサイトを見てみると、情報は削除され、見ることができない状態となっていた。
さらに、国営新華社は、軍の化学兵器専門家の話として、「爆発現場では、神経性毒ガスができることはない。重大な誤った判断だ」と報じている。
こうした中、今回の爆発事故によって発生した汚染物質が、日本に飛来する可能性が指摘されている。
事故が発生した12日の中国上空をとらえた衛星写真。
黄色い部分は、汚染物質を、日本の大学の研究チームが可視化させたもの。
日を追っていくごとに、そのエリアは広がり、爆発から3日目の14日には、朝鮮半島付近まで達しているのがわかる。
しかし、15日になると、一転してエリアは縮小。
山形大学理学部地球環境学科の柳澤文孝教授は「14日、15日と、ちょうど低気圧の前線が通過しておりまして、そこで、かなり雨が降ったと。ほとんど大部分のものは、落ちたのではないかと考えている」と話した。
しかし、その後、再び広がりを見せ、汚染物質は九州付近にまで広がっていた。
中国と日本の間に位置する韓国でも、懸念は広がっている。
韓国・ソウル市当局は、爆発直後から、市内で収集した雨水を分析。
現在のところ、毒性物質は検出されなかったと発表している。
日本への影響について、菅官房長官は、19日の会見で「これまで、わが国における大気モニタリング、その結果においても、特別な影響は認められておりません」と述べた。
柳澤教授は、汚染物質は大気で薄まるため、これによって健康被害が出るようなことは考えにくいとしながらも、「(火災が)完全に収まってくれば、問題はないと思いますけれども。そうでない場合は、これから秋・冬になっていき、風向きも変わってきますので、そういう時に、日本の方に飛来してくるという可能性は出てくると思います」と指摘する。