利用者の8割が知らないコーヒーお代わりサービス

　ソウル市冠岳区新林洞に住むキムさん（28）は、3カ月前からあるコーヒーショップで1日7、8時間就職のための勉強をしながら過ごしている。コーヒー1杯で長居するのが気に掛かり、2、3時間ごとに4000ウォン（約420円）を支払ってアメリカーノを新たに注文していた。しかし、最近キムさんは他の顧客が「アメリカーノのお代わりお願いします」と頼んでいるのを見て、このコーヒーショップに「お代わりサービス」が存在するのを知った。

　お代わりサービスとは、ドリンクを注文して全て飲み終わった後に、無料もしくは一部の代金だけを支払って空のカップに補充するサービスだ。現在国内で営業中のコーヒーショップ・フランチャイズは20社あるが、このうち9社（45％）で有償・無償のお代わりサービスを行っている。パリ・クロワッサンは1日1回コーヒーの無償お代わりを行っている。ビーンズ・ビンズ、コーフィングルナル、クリスピー・クリーム・ドーナツ、トムエントムスコーヒー、ホリーズコーヒー、カフェ・パスクッチ、（以下一部の店舗）カリブーコーヒー、カフェ・ドロップトップは、500－2000ウォン（約50－210円）を受け取る有償のお代わりサービスを実施している。このほかスターバックス、エンジェル・イン・アス・コーヒー、カフェベネ、トゥーサム・プレースなど11社（55％）はお代わりサービスを行っていない。

　お代わりサービスの有無は、業者の営業方針によるものだ。しかし、お代わりサービスを実施しながらも、同サービスの存在を顧客に積極的に知らせないのは消費者の権利を侵害していると指摘する声が上がっている。

　実際、本紙がお代わりサービスを実施している9社のフランチャイズの売り場を確認した結果、領収書の下の方に小さな文字で案内が書かれていたり、レジに案内文が掲載されていたりする店舗が一部あったものの、ほとんどの店舗は顧客に聞かれて初めて案内するといった状態だった。

　こうした状況の中で、大多数の顧客はお代わりサービスの存在自体を知らない。本紙が大学生50人を対象に「コーヒーフランチャイズの9社がお代わりサービスを行っているのを知っているか」と質問したところ、39人（78％）が「知らない」と回答した。このうち、お代わりサービスを利用したことがあるのはわずか5人（10％）にすぎなかった。

　食品衛生法施行規則は、「食品接客業者順守事項」の中で金を受け取って販売するサービスは必ずその価値を案内しなければならないと定めている。ソウルYMCA（キリスト教青年会）関係者は「お代わりサービスも販売サービスの一種なので、顧客にサービスの有無を明確に案内しないというのは消費者の権利を侵害している可能性がある」と話した。