副題：トリッキーな動きに備えよ!!「考えるな、感じろ!!」


オプションSQのSQ値が案外手頃な!?20540円どころに決まったことで、かえって取っつきにくい週になりそうですね。弱気もNG、強気もNGです(笑)。

先週のSQ前ならば、民間予測で事前にマイナスが伝えられているGDP予測(１７日発表)のせいで、相場は弱いだろう、崩れるだろう、と思わぬ安値決めうち(テレビ株番組出演のオプションの建て玉のウォッチャーによると行使価格で20000円だとか19900円の出来高が多いとの指摘がありましたが)も浮上していましたからね。

が、SQ値よりも相場が高く推移できれば意外な値上がりを見てきたこの日経平均ですから、

名前はズバリ「李瑞海」だそうで。
　
元中央の政協委員会主席というポストですから、なんかありますな。
中国国内では検索不可になってます（笑）

中国で相場が動いた気になりますが、実は前々から動いていたものが加速した、との認識です。ギリシャで騒がれていた頃にも中国リスクに警鐘を鳴らす記事を書きましたが、引き続き国内景気はある程度落ち込んでいるとの認識です。輸出促進と言ってはいますが、計上黒字国である中国の本音は10月のSDR加盟を前提として市場の自由化、引いては人民元の国際化の過程では避けて通れないのでしょう。
　
ただ、

ご存知のように、2015年8月12日23時34分に爆発したのは、天津国際物流生活サービス区にある「瑞海国際物流有限公司」の各種危険物を貯蔵していた倉庫です。

　中国の法規では、

人民元の2日続けての下落は世界経済を奈落にたたき落としてしまいました。今回は、その政策決定過程と現在考えられる影響についてお知らせします。今回の影響は地球の裏側まで届きそうな勢いです。さらに、習近平ＶＳ江沢民の争いの結末も透けて見えるところが興味深いです。

米国に亡命した、「令カンセイ」が、米当局に対し、「中国政府が主導している”かなりやばい話”」をゲロってるみたいです。
　
それで、米国も強気に出ているとか。明日も元切り下げそうですね。さて。米国の利上げはあるのかな？

ドル円は125円台に入っており、中国情勢などを横目に夏枯れ相場である点は変わりませんが、最近ここに来てある「匂い」がするので情報としてお届けします。ただ、本情報が相場の方向性を決定付けるかは間接的だと思いますが、中長期的視野に立つと非常に興味深く、恐らく政治も以下に記載する内容に一枚も二枚も絡んでいると思いますので敢えて高額情報とさせて頂きます。

「『急に彼女が行方不明になり、警察にも捜索願いを出していたが見つからず、彼女がどこにいるのか探してほしい』という彼氏からの依頼でした。」
　
この話は、フィクションではなく、事実なのである！
　
事件をたどってみよう。某県の県警幹部がいう。

　いや、暑いですね。ホワイトハウスではなくてペンタゴンが。
「自分もそろそろケネディ並だ」
などと公言するようになれば、それは政治家として終わったという証明にほかならないと思うのですが、そのぐらいオバマ（＝ホワイトハウス）は平穏です。そのぐらい現在の流れからは取り残されているということでもあるのですが。
　
　その反面、ペンタゴンや米軍の状況が、明らかに従来のルーティーンから外れてきています。細かいことですが、在日米大使館に「気がつけばなぜあなたがいるの」という人事もあります。名前は出しませんが、聞けば、１０月には着任していたとの話。
　表向きの理由もあり、不思議ではないといえばそうなのですが、方向性としては収斂しつつあるといえるでしょう。
　ただ、あの国はただでは勝たせてくれそうにありません。というわけで、今後日本の安全保障にとって鍵となるのがやはりプーチンということになるでしょう。

［米空母の動向］
［対中制裁の検討］
［ロシア］
［米軍の弱点］

いい加減なもので、中国の経済の失速で最も影響を被るのは日本だから、日本は中国を助けなければならないという評論家もいるようです。しかし、これは真っ赤な出鱈目です。だからといって、日本にダメージが及ばないわけではないのです。むしろ、現在想像されている以上の影響があるでしょう。
　特に、中国進出企業の皆さんは、できる限り自分の身は自分で守るようにして頂きたいです。日本に帰れなくなくなることも想定しておくべきです。問題は、経済ではありません。アメリカの意思です。

１．人民元と中国経済の今後
２．米国金利はいつ上昇するのか
３．今後ダメージを受ける経済圏はどこか

「嘘をつけるようになれ」
・・・いきなり何言ってるんですかね私。
人と人との信頼関係の構築は、誠実で嘘をつかないことが重要な要素です。というか、「互いの信頼」こそ基本。しかし、日本では「嘘も方便」という諺があるように、嘘もうまく使えばいい、と私は思っています。
　
正直に生きていれば必ず道が開ける、なんてのは江戸時代までで、その後はみんなが嘘つきだ。
今日は、嘘をつけるようになれ、というお話。
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嘘と言えば、例として一番いいのが
「ガンの告知」
です。本人に聞かれたのに病名を正直に答えない伝えないとか、そういうのは「嘘」です。気遣いとかの問題ではなく、「ウソ」に変わりはありません。

そうそう、まずは最初に「嘘」の定義をしましょう。
「嘘」とは、

今回は北載河会議を中心に経済状況を中心にお知らせします。今回は、中国の経済の痛み具合を伝えるデータ以外にも、中国の大口武器輸出、それに、中国次期中央常任委員の候補者の名前も挙げておきました。まだ日本では知られていない人も含まれています。なによりも、読んでいただければわかりますが、今回の北載河会議は例外づくしです。９月以降には大きな動きが見られるのではないでしょうか。

１．地方経済の問題
２．中国経済の状況
３．今後の中国の製造業
４．中国の武器輸出
５．北載河会議

＊【お知らせ】本記事はnikaidou.comですでにお読みの記事かもしれませんが、各種事情によりこちらだけの公開に変更になりました。どうぞご了承ください。
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通常、中国メディアは会議が終わってからの報道が一般的なのですが、今年はさらに、中央から絶対報道するなとの指示が出ているようです。
ということで、海外の中国語メディアの情報です。
　
今年の北戴河が今までとは異なるのは、

んで、今月は２４ＤＤＨの進水式ですよ。
航空母艦ではありません。ヘリコプタ搭載護衛艦ですから。「いずも」の妹です。（古来、艦艇は女性扱いですよ）
どんな艦名になるのかな？

米議会は休会。ケリー国務長官はアメリカ・エジプト戦略対話のためにエジプトに向かいます。その後は、東南アジアを歴訪の予定です。TPPの交渉失敗は少し後を引きそうです。トルコの二枚舌には相変わらず驚かされます。今回は、最初に、中国外交を資源問題から分析してみました。これを読んでいただければ、ここ数年の中国の好戦的な外交姿勢も理解がしやすくなると思います。

［中国外交を資源問題から分析する］
［イラン］
［トルコ］
［TPP］
［北朝鮮］

おかげさまでびっくり銘柄を紹介した際には３つの内２つは着実に株価が下落しています。残りのもう一つも、今月末から・・と考えています。
　
　さて今回は、これで全部というわけにはいきませんでしたが、間近に迫っている中国経済の破綻を前にポートフォリオから除いておいた方がよい企業をリストアップしました。売りでかせぐのは時期尚早であるにしても、これらの株をお持ちの場合は積極的にポートフォリオからはずすのに努力をしていただきたいと思います。
　
　それにしても、この一覧は興味深いですよ。ありそうなあの企業がない、もしくはこんな企業が中国関連だったとは知らなかったという事例が多いと思います。是非お役に立ててください。

【注意】本記事は株式取引推奨コンテンツではなく、言論としての記事です。題名、本文ともにどのような表現があっても、金融商品の取引を推奨するものではありません。また、金商法の規定により、本記事についての内容のお問い合わせにお答えするわけには参りません。例によって、閲覧後の返金等も受け付けませんので、「J-CIAの情報力」を知りたい方だけお読み下さい！誠に恐縮です！
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初めて紹介する銘柄である。ある「全国的な大型組織で自民党の票田でもある組織」から大型受注をしたとのことだ。霞ヶ関情報だが、もちろん自己責任で今日もレッツゴー！

それではズバリ銘柄行っちゃいますか！夏のレジャー資金、最後の大詰め！！！

なぜかウケがいい、なぞのコンテンツ「キチガイトーク」。今回は７月３０日まで編です。とんでもない情報があったりもして・・・
「謎の大学教授シニアオフィサー」
「神社訪問好きの神吉」
「神だと言い出すキチガイ二階堂」
がお送りする座談会（というかLINEで話している内容）。約2万5千字のボリュームでお送りします。この18日間くらいで話した話題の中で厳選した会話をお届け！！読んだら幸せが来る！と思って読んでください。
　
　
さて、今回の話題は・・・
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女は強い／中国軍はこう動く（主に南部）／ヒプノセラピー／幕末の馬鹿ども／シナに食われてる東洋経済／オリンピック／ほか
　
でお送りします。ヤバすぎるところは端折っています。ではどうぞ！

二階堂ですこんにちは。本日は香港からお届けします。
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中国・広州に「花園大酒店(GardenHotel)」というホテルがある。香港のリーガーデンHOTEL(当時香港では超一流)の会長が出資し、約3年かけて建設された歴史あるホテルだ。
　
そのガーデンホテルだが、開業当時の総支配人は、日本人女性の、

確かに、中国株の下落は、中国にとってはダメージでしょう。しかし、これで「中国は終わった」と考えるならば、足をすくわれることになることは間違いありません。今回の日経によるFT買収にしても、中国では「なぜ中国が買収しなかった」という声がしきりに聞かれます。少々株が落ちても、「いずれ世界を・・・」という気持ちには何ら変わりがないのです。中国を軽視すれば、強烈なしっぺ返しがあるでしょう。

１．株価の下落の分析
２．人民元の動向
３．人民解放軍の動向
４．最近の習近平発言