オプトグループでネイティブアド事業を行うグルーバーは、シード・プランニングが運営するデジタル領域専門の市場・サービス評価機関のデジタルインファクトと共同で、広告主のコンテンツマーケティング実施動向に関する調査を行った。

コンテンツマーケティングに取り組んでいる企業は83％

　現在、一般的にデジタルの領域でコンテンツマーケティングの手法とされているもののうち、何らかの施策に「取り組んでいる」という回答が、全体の83％であった。また施策別では、記事広告の出稿が現在最も一般的であり、外部のマスメディアへの記事広告の出稿が55％、外部のデジタルメディアへの記事広告の出稿が52％と、いずれも過半数を超える結果となった。

コンテンツマーケティング施策の主目的は、「認知獲得」と「商品・サービスの想起」

　コンテンツマーケティングの各施策を行う目的をたずねると、全体の81.4％が「商品・サービスの認知獲得」と回答、またこれに次いで全体の68.6％が「商品・サービスの想起」と回答した。

予算の出所は、「広報・PR予算」と「サイト制作費」

　コンテンツマーケティング予算の出所は、「広報・PR予算」が最も多く全体の67.4％、これに「サイト制作費」が全体の47.4％と続いた。また、マス広告も含めた広告宣伝予算が全体の41.9％、デジタル向けの広告宣伝予算が全体の29.1％であった。

現在の課題で最も多いのは「効果を図る指標がない」

　現在実施しているコンテンツマーケティングの各施策について課題と感じていることを聞いたところ、「効果を図る指標がない」という回答が全体の55.8％と最も多く、これに「適正な予算配分」が50.0％、「ターゲットに届いているかどうかが不明」が48.8％と続いた。

【調査概要】
調査対象：国内広告主企業のインターネット広告出稿担当者100人
調査方法：Webアンケート調査
調査期間：2015年5月
調査主体：株式会社グルーバー
調査機関：デジタルインファクト（株式会社シード・プランニング）

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