かつて日本は美しかった

　東京裁判というのは大東亜戦争で日本敗戦後、戦争犯罪があったとして連合国側が一方的に日本の指導者を裁いたものです。正式には「極東国際軍事裁判（きょくとうこくさいぐんじさいばん The International Military Tribunal for the Far East）」と言います。（1946年5月3日〜1948年11月12日)。

　東京裁判の１１人の判事の中で唯一国際法に通じていたのはインド代表のパール判事で、パール判決書に次の一文があります。

「人道の基礎のうえに組織化された国際団体が存在するという前提の下に論を進めるならば、ある民族が自分に意に反して他の民族の支配下におかれるということは最悪の種類の侵略である。またかように侵略された被支配民族をかような侵略から解放するために援助する行為は、正当化しうるものとして容認しなければならない・・・本官としては、人道を基礎に組織された国際社会において、支配という侵略行為を受けている民族を援助する同様な行為を、同様に正当化しえないという理由を見いだせない」

大東亜戦争で日本は東南アジアに進出しました。それまで東南アジアは白人国家の植民地でした。日本軍が白人を追っ払いましたが、代わりに日本が支配者になるというものではなく、各国を独立させたのです。大戦中にビルマ（現ミャンマー）、フィリピンが独立し、インドネシアも独立の準備を進めました。「侵略された被支配民族をかような侵略から解放するために援助する行為は、正当化しうる」ということです。学校教育や「村山談話」、マスコミは大戦で日本がアジアを苦しめたと垂れ流していますが、国際法の権威であるパール判事は「正当」と判断しているのです。

　さらにパール判事はパリ不戦条約の条項に関するアメリカ議会での国務長官フランク・ケロッグ氏の答弁を引用しています。パリ不戦条約は「国際紛争の解決手段としての武力の行使を禁じる」条約ですが「自衛権」は認められています。条約を提唱したのがケロッグ氏です。

「ケロッグ氏は、自衛権は経済封鎖にまでおよぶことを説明している。この条約は自国の領土、属領、貿易あるいは権益を防衛する米国の権利を侵害するものではないと了解された」

日本はＡＢＣＤ包囲網という経済封鎖を受け、開戦にふみきりました。つまり、パリ不戦条約の意味からすると日本の戦争は自衛行為になるのです。アメリカが主導して行った対日経済封鎖は戦争行為であり、アメリカはそれとわかっていて仕掛けてきたのです。

　東京裁判は連合国軍最高司令官マッカーサーの名において行われました。そのマッカーサーは昭和２６年（１９５１年）アメリカ上院で日本の戦争は自衛戦争だったと証言しています。

「日本には八千万に近い厖大（ぼうだい）な人口を抱え、それが四つの島の中にひしめいているのだということを理解していただかなくてはなりません。その半分近くが農業人口で、あとの半分が工業生産に従事していました。（中略）

　したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障上の必要に迫られてのことだったのです」

　大東亜戦争は自衛権の行使であり、アジアを植民地から解放した戦争であり、決して侵略戦争ではありません。

参考文献

　ＷＡＣ「日本は侵略国家だったのか『パル判決書』の真実」渡部昇一（著）

　講談社学術文庫「共同研究　パル判決書」東京裁判研究会（編）

　ＷＡＣ「渡部昇一の昭和史（続）」渡部昇一（著）

添付画像

　東京裁判の被告が収監されていた巣鴨プリズンの警備兵（PD）

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