日本は、太古の昔から何度も巨大地震と大津波に襲われてきました。
ユーラシアプレート・北アメリカプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレートの境界部に位置する日本列島は、プレートの沈み込みによる歪みが生じる場所なのです。
「海溝型地震」について簡単にいえば、海側プレート（太平洋プレート・フィリピン海プレート）が陸側プレート（北米プレート・ユーラシアプレート）を巻き込みながら下に沈み込むために歪みが生じ、負荷に耐えられなくなった陸側プレートが撥ね返るときに大きな地震が起こるわけです。
先ずは東日本です。
地形や地質を調べた研究者によると、千島列島から三陸・房総に至る東日本の太平洋側に幾度となく巨大地震と大津波が襲来していたことが明らかになっています。
千島海溝から日本海溝は、太平洋プレートが東日本を含む北米プレートの下に潜り込んでいるプレート境界に当たります。
そこに大きな力が蓄積されては開放されるため、即ち一定期間毎に海溝の陸側で、巨大な海溝型地震と大きな津波とが繰り返し発生するのですね。
●東日本大震災
2011年3月11日。
三陸沖の太平洋海底を震源とする（岩手県沖から茨城県沖にかけての広範囲を震源とする連動型地震といわれています）、モーメントマグニチュード（Mw）9.0の東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）が発生しました。
東日本に甚大な被害をもたらし2万人以上の貴い命を奪ったこの地震と津波は、わたしたちを悲しみのどん底に突き落とした悲劇です。
のみならず、福島第一原発の爆発による放射性物質の飛散という未曾有の災害は、その後の暮らしに暗い影を落とし続けることとなりました。
2010年時点の「海溝型地震の評価結果」を見てみましょう。
30年以内に地震が起こる確率：宮城県沖地震99% 三陸沖北部90%…
確率統計分野でのこの値は「ほぼ確実に絶対」を意味します。
東日本大震災のマグニチュード9.0という規模は「想定外」だったとしても、東北地方の沖合い海域を震源とする海溝型地震は、いつ起こっても不思議ではないものとして予想されていたことになります。
東日本大震災は日本周辺で発生した地震としては観測史上最大ということですが、今日に残る歴史資料は限られているうえ観測体制が整備されたのは地球の歴史に照らせばごく最近のことですので、それらを念頭に想定する必要があるわけですね。
・貞観地震：869年 マグニチュード8.3
・慶長三陸地震：1611年 マグニチュード8.1
・明治三陸地震：1896年 マグニチュード8.2～8.5
・昭和三陸地震：1933年 マグニチュード8.4
・東北地方太平洋沖地震：2011年 マグニチュード9.0
東日本大震災の震源域は「三陸沖中部・宮城県沖・三陸沖南部海溝寄り・福島県沖・茨城県沖」だったといわれていますので、同海域では当面の間、東日本大震災規模の地震は発生しないと見込まれるのかもしれませんが、三陸沖は過去にも巨大な地震と津波が発生してきた地域です。
範囲を拡大してみると、例えば択捉島沖・色丹島沖・根室沖・十勝沖・房総沖などはどうでしょうか。
今後、北海道から関東地方にかけての東日本太平洋側を「想定外」の地震や津波が襲わないとは誰も明言できないでしょうし、その場合は東北地方にも影響が及ぶ可能性を否定できません。
●北海道にも津波が押し寄せていた
更には千島列島から北海道沖を震源とする巨大地震に警鐘を鳴らす専門家もいます。
東日本大震災を起こした日本海溝の北側に連なる千島海溝。
ここでは1843年にマグニチュード8.0の十勝沖地震、1894年にマグニチュード7.9の根室沖地震、1952年にマグニチュード8.2の十勝沖地震、1973年にマグニチュード7.4の根室沖地震が発生しています。
北海道太平洋側の地層を調査すると、湿原や湖の泥炭層中に少なくとも5枚の砂層：過去の津波の痕跡、即ち津波堆積物が挟まっています。
この資料が示すことは、
過去2500年間に5回の巨大な津波が発生していたこと
最も新しい巨大地震と津波は17世紀前半に発生したこと
400年～500年程度の間隔で繰り返し発生していること
海岸から最大4キロメートル地点まで津波が遡上していること
津波による浸水域は19世紀以降の地震による津波よりもはるかに広いこと
最後に起きた巨大地震は17世紀前半に十勝・根室沖で発生した連動地震と推定されているため、そう遠くない将来、次の巨大地震と津波が北日本を襲う可能性があります。
その場合、根室や釧路など北海道の太平洋沿岸だけでなく東北地方にも再び甚大な被害が及ぶと見込まれますので、居住場所を選んでください。
＊津波に襲われない地域に住むこと
＊止むを得ず住む場合は高台を選ぶこと
色々な事情があって難しいと仰るかもしれませんが、安全な地域への移住という選択もご検討いただきたいと思います。
●もしも関東で地震が起こったら
そしてもうひとつ。
「海溝型地震の評価結果」中に示されている「その他の南関東のマグニチュード7程度の地震」の発生確率は70%程度となっていますが、これは首都のほぼ直下で発生する地震となります。
また「相模トラフ沿い（大正型関東地震）」の確率は極めて低く示されていますが、こちらも大丈夫でしょうか。
首都圏（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県・栃木県・群馬県・山梨県）に居住している人は、日本全体の約3割にも上っています。
更に東京圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）では相変わらず転入超過：人口の社会増が続き集中が進んでいます。
もしも関東地方を「想定外」の地震が襲ったら…
◆関東大震災
1923年9月1日、相模湾北西沖を震源とするマグニチュード7.9の地震が発生しました。
文明開化の後、欧米を手本に整備され近代都市へと変貌を遂げていた東京が壊滅的打撃を被ったこの災害は、茨城県から静岡県にかけての東海一円に被害を及ぼし、当時の東京府と神奈川県で10万人以上の命を奪う大惨事となりました。
なお、136箇所で発生した火災による死亡者が犠牲者全体の約9割を占めたことが特徴的な地震でもあります。
●西日本大震災
次に、西日本はどうでしょうか。
西日本に於いても、東海・中京地方から紀伊半島・四国・九州に至る西日本の太平洋側を何度も巨大地震と大津波が襲っていました。
南海トラフは、フィリピン海プレートが西日本を含むユーラシアプレートの下に潜り込んでいるプレート境界に当たり、ここでも歪みが限界に達すると撥ね返るため、プレート境界の陸側で巨大な海溝型地震と大きな津波を発生させます。
いわゆる東海地震・東南海地震・南海地震・南海トラフ地震ですね。
大きな地震が約100年程度の周期で繰り返し発生していることになりますが、地球が誕生してから今日までの歴史を紐解けば、数十年など誤差の範囲でしかありません。
南海トラフを震源とする東海・東南海・南海地震は、まさに「いつ起こっても不思議ではない」のです。
また、西日本太平洋側の大地震は白鳳地震・仁和地震・永長地震・康和地震・正平地震・明応地震・慶長地震・宝永地震・安政地震・昭和地震といった過去の例を参考にすることもできますが、やはり歴史資料には限りがありますし、当時は観測体制が整っていたわけでもありません。
つまり、規模についても東日本大震災同様に「想定外」を想定しなければならないのです。
東海・東南海・南海の各地震が連動して起こればマグニチュード8どころか9を超え、東日本大震災以上に甚大な被害を及ぼす「西日本大震災」に至る可能性さえ危惧されるところです。
県別被害ワースト5（想定）
死者数
1 静岡県 10.9万人
2 和歌山県 8.0万人
3 高知県 4.9万人
4 三重県 4.3万人
5 宮崎県 4.2万人
被害額
1 愛知県 30.７兆円
2 大阪府 24.0兆円
3 静岡県 19.9兆円
4 三重県 16.9兆円
5 愛媛県 10.9兆円
東日本大震災との比較
・地震の規模
東日本大震災：マグニチュード9.0 南海トラフ巨大地震：マグニチュード9.1
・被害総額
東日本大震災：16.9兆円 南海トラフ巨大地震：220.3兆円
・死者・行方不明者
東日本大震災：1万8559人 南海トラフ巨大地震：32万人
・全壊・焼失棟数
東日本大震災：13万戸 南海トラフ巨大地震：238万人
●逃げる時間がない！
最悪のケースを想定して抽出したデータであるとのこと。
茨城県・千葉県・東京都島嶼部・神奈川県・静岡県・愛知県・三重県・和歌山県・徳島県・高知県・愛媛県・大分県・宮崎県・鹿児島県…太平洋側の広い範囲に明確な危険が存在します。
最高34メートルの津波が、早いところでは地震発生から最短2分で到達するというのです。
数字を見る限り、逃げられません。
大きな揺れに襲われ慌てているうちに津波が襲来するのです。
考えてみてください。
仮に20分や30分の時間があったとしても、それまでに安全な場所に避難できるでしょうか。
情報を確認しているうちにも波が迫ってくるのですから。
逃げようとしても…
家屋は倒壊し、随所で火災が発生し、道路は通行不能になっているか又は混雑して進めないでしょう。
市町村が定めている避難所の標高よりも大きな津波が来るかもしれません。
全速力で走っても最寄の高台まで辿り着けないかもしれません。
高台がない平野の場合はどうすればいいのでしょうか。
伊豆半島・富士市・静岡市・焼津市・牧之原市・吉田町・御前崎市・掛川市・袋井市・磐田市・浜松市・湖西市…ここでは静岡県の例を挙げましたが、同様の明らかなリスクが東海地方全域にあります。
南海トラフ地震が発生すれば、逃げる間もなく巨大な津波に襲われるのです。
語弊を恐れずに言うなら、東海地方の低地にお住まいの皆様には安全な場所への移住をお勧めします。
標高数十メートル以上の高台に自宅があったとしても、職場・学校などの通勤就学場所をはじめとする日常生活圏が被災想定地域内に含まれていたら…
「最悪の場合」とはいえ楽観はできません。
「想定外でした」を繰り返さないためには、今すぐにも策を練り、早急に行動を開始することが必要だと思います。
ここでもう一度「海溝型地震の評価結果」を見てみましょう。
30年以内に地震が起こる確率：静岡県沖を震源とする東海地震87% 愛知県など中京地方沖を震源とする東南海地震60～70% 関西・四国沖を震源とする南海地震60%程度…とされていますが、いずれもマグニチュード8以上の大きな地震です。
東日本大震災のように、「想定外」の大惨事を引き起こす連動地震：南海トラフ巨大地震となるかもしれません。
浜岡原発や伊方原発に事故があれば、福島第一原発が東日本にもたらした放射能汚染と同様の惨事が繰り返されます。
日本に原発を導入したことは、明らかに間違っていたと思いませんか？
新幹線をはじめとする鉄道・高速道路・一般道路も壊滅状態となるでしょう。
東海道新幹線や名古屋の地下鉄に乗っているときに巨大地震が発生したら…東海地方の臨海部を走行中であれば津波に呑まれるでしょうし、トンネルが崩落すれば圧死や窒息死等が免れません。
関西空港や中部国際空港は浸水して利用できなくなり、各地のコンビナートでは石油化学工場が爆発します。
●削られて海と繋がった浜名湖
鰻で有名な、静岡県の浜名湖です。
1498年までは完全な淡水の湖でした。
地震前の浜名湖は海岸から3キロほど内陸にあり、周囲には町が広がっていました。
明応地震は、浜名湖周辺の町や港を襲っただけでなく、浜名湖と海とを隔てていた陸地を抉り取るように削ってしまったのです。
明応地震の津波により、浜名湖は海と繋がってしまったのでした。
静岡県の臨海部には20メートル近く（下田市では33メートル）の津波が数分で到達しますので、 居住場所を選びたいものです。
＊津波に教われない地域に住むこと
＊止むを得ず住む場合は高台を選ぶこと
色々な事情があって難しいと仰るかもしれませんが、安全な地域への移住という選択もご検討いただきたいと思います。
●沖縄も油断は禁物
南海トラフ巨大地震の影響は、津波として南西諸島にも及ぶ可能性があります。
のみならず、南西諸島そのものが地震の多発地帯に包含されており、過去には巨大な津波により甚大な被害が出ているのです。
「沖縄に大きな地震は起こらない」という人もいますが、最近の調査では500年から1000年に一度の頻度で大津波が南西諸島を襲った可能性が指摘されているそうです。
本土に比べればリスクは低いのだと思いますが、それでも油断しないで「想定外」に備えておきたいものですね。
沖縄には「津波石」と呼ばれる岩石が各地にあります。
文字どおり、津波によって陸地に運ばれた岩石ですね。
◆八重山地震
1771年4月24日、石垣島南方でマグニチュード7.4～7.8の八重山地震が発生しました。
地震による直接被害は殆どなかったといわれていますが、先島諸島が津波による大きな被害を受け、古・八重山の両諸島で死者・行方不明者約12,000人、流出家屋2,000戸以上という大惨事だったそうです。
◆明和の大津波
八重山地震は大津波となって宮古・八重山地域を襲い、八重山群島では島民の3分の1に当たる9,313人、宮古群島で2,548人の方が犠牲になりました。
このとき、宮古地域には30メートル以上の津波が来襲し、石垣島では85.4メートルという記録的な大津波だったといわれています。
●いつかは起こる巨大地震
千島弧周辺（千島海溝）で想定される巨大地震（マグニチュード9.0）：17世紀前半に発生したと推測されています。
東北日本弧周辺（日本海溝）で想定される巨大地震（マグニチュード9.0）：東日本大震災を起こした『東北地方太平洋沖地震』などです。
西南日本弧周辺（南海トラフ）で想定される巨大地震（マグニチュード9.2）：南海トラフ巨大地震です。
琉球弧周辺（南西諸島海溝）で想定される巨大地震（マグニチュード8.7）：八重山地震と明和の大津波を上回る地震や津波の可能性が指摘されています。
●濃尾地震
西日本の地震を語るうえで忘れてはならないのが、国内の陸域を震源とする地震としては史上最大の規模となっている濃尾地震です。
1891年10月28日、岐阜県本巣郡西梶尾村（現在の本巣市）を震源とするマグニチュード8.0の地震が発生しました。
震度7に相当する激烈な揺れが岐阜や名古屋を襲い、岐阜県と愛知県で7千人以上が死亡しました。
揺れは東北地方から九州にまで及び、中京地方だけでなく関西や北陸でも家屋倒壊等の被害が出たと記録されています。
・死者：7,273人
・負傷者：17,175人
・倒壊家屋：222,501棟
・山崩れ：10,224箇所
この地震を起こした根尾谷断層は長さ約80キロメートル、高さ6メートル幅4メートルの段差を生み、水平変異は最大7.6メートルにも及びました。
殆どの民家が倒壊、名古屋城の城壁や江戸時代の建物にも被害が及んだことは勿論、欧米の技術を導入して建造された明治以降の建物や鉄橋等の多くが破壊されました。
名古屋を中心とする中京地方は、南海トラフを震源とする海溝型巨大地震による被災が想定されるだけでなく、内陸型地震のリスクが高い地域としても知られています。
記録が残る過去の地震は、745年6月5日に発生した天平地震、1586年1月18日に発生した天正地震など枚挙に暇がありません。
こんな場所にリニアを通そうというのですから、危機意識のなさに呆れますね。
●大都市で懸念される二次災害
尾張太古図：名古屋周辺の古地図です。
名古屋市や四日市市など、現在、高層ビルが林立したり多数の工場が立地したりしている場所の大部分は海だったことを示しています。
画像のやや右下、逆Ｌ字型に突出した半島状部分の先端が熱田神宮です。
その北側、逆Ｌ字の角の部分に「浪越」という地名がありますが、この浪越が名古屋という地名の由来であるとも言われています。
また、その名古屋市中心部には2本の活断層が指摘されています。
濃尾地震と同じような内陸型地震が名古屋で発生したら…
あるいは南海トラフ巨大地震で危惧される揺れが名古屋を襲ったら…
水道管の破裂による地下浸水、送電線の切断やガス管の破裂による引火・爆発、至るところで発生した火災の延焼等、様々な危険が迫ってきます。
人口や建築構造物の集中する都市部の災害は、被害の拡大に繋がること必定です。
参考：爆発するコンビナート（イメージ）
石油や化学薬品の存在は、火災の大規模化や有害物質による汚染という危険もあります。
経済的利潤の追求が優先され防災対策が疎かになっていないことを祈ります。
参考：超高層ビルの火災（イメージ）
ビルの高層部では揺れが増幅される他、長周期地震動による倒壊も懸念されます。
また、ひとたび火災が発生すれば逃げ場がなくなるなど二次災害のリスクをも孕んでいます。
●日本海側を襲う地震と津波
◆象潟地震：1804年7月10日 マグニチュード7.0～7.5
秋田県南部から山形県北部にかけての地域に被害を及ぼした地震で、象潟（現在の秋田県にかほ市）を隆起させ地形を大きく変えたことでも知られています。
本荘城の櫓・門・塀・石垣が大破するなど特に由利郡・飽海郡・田川郡で被害が著しく、家屋の倒壊率は7割に達し、366人が死亡しました。
積丹半島沖地震：1940年 マグニチュード7.0
新潟地震：1964年 マグニチュード7.5
日本海中部地震：1983年 マグニチュード7.7
北海道南西沖地震：1993年 マグニチュード7.8
新潟県中越沖地震：2007年 マグニチュード6.8
能登半島地震：2007年 マグニチュード6.9
主なものを列挙しただけでも上記のとおりですので、日本海側といえども安心はできません。
上記以外にも、北海道西岸・青森県津軽地方・秋田県・山形県庄内地方・新潟県等では一定期間毎に大きな地震が発生しています。
また、日本海側で地震を起こす断層は陸地に近いので、津波が発生した場合は陸地に到達するまでの時間が短いことにも留意する必要があります。
太平洋側の地震の項でも述べましたが、住む場所を選びたいものです。
＊津波に襲われない地域に居住すること
＊止むを得ず居住する場合は高台を選ぶこと
色々な事情があって難しいと仰るかもしれませんが、安全な地域への移住を是非ご検討いただきたいですね。
●地震の震源と活断層の分布
1994年から2003年までの間に日本周辺で発生した地震の震源分布を示した地図です。
東日本では千島海溝から日本海溝、相模トラフ、伊豆・小笠原海溝にかけての周辺海域、西日本では南海トラフから南西諸島海溝及び沖縄トラフにかけての周辺海域で、帯状に震源の集中が顕著にみられます。
また、千島列島の大陸側から宗谷海峡を経て沿海州に至る範囲、小笠原諸島から伊勢湾と若狭湾を経由して沿海州に至る範囲では、やや深い震源が直線的に分布していることも興味深いですね。
次の画像は、日本列島及び周辺海域の活断層分布を示した地図です。
活断層の場所が、上記震源とほぼ一致していることに気付きます。
また、関西・中部地方で活断層の密度が高いことや、フォッサマグナの縁に当たる糸魚川静岡構造線、長野県から中京地方・紀伊半島・四国を横断して大分県から熊本県に至るメジアンライン（大地溝帯）、新潟県から長野県北部・能登半島・若狭湾・中京地方・紀伊半島を経てメジアンラインに至る地質学的な歪みの集中帯：新潟神戸歪み集中帯の存在も可視化されていますね。
●移住を考えるなら…
このように、日本は地震の多発地帯に位置していますので「絶対に安全」といえる場所などありません。
しかしながら、地域によるリスクの多寡というものは確かに存在する訳です。
岡山を中心とする山陽地方の内陸、北海道の内陸やオホーツク地方、九州北西部の内陸等は、地震や津波による被災リスクが低いといえるでしょう。
これから移住を検討しようという皆様、就職や進学に際して転居の可能性がある皆様は、移住先・転居先の「被災リスクの多寡」を十分にご確認なさり、相対的に安全なところを選んでください。
国内では最も移住に適した地域として岡山をお勧めします。
・災害が少なく相対的に安全
・気候が温暖で暮らしやすい
・都会のよさと田舎のよさが共存
・病院や学校や文化施設が充実
・新鮮で美味しい食材が豊富
・交通の便がよい
・原発から一定の距離がある
加えて、関東・東北地方の皆様にとっては、既に東日本から移住なさった方々が大勢いらっしゃることも魅力だと思います。
『放射性物質による汚染』という東日本の現実を前に、同じ不安や悩みを共有しながら相談や交流ができる環境は、何よりも心強いものでしょう。
勿論、災害が少なく相対的に安全な岡山といえども場所を選ぶ必要はありますので、移住を具体的に検討なさるときはご注意くださいね。
◆岡山市ホームページ
http://www.city.okayama.jp/
◆岡山市 移住をお考えの方に
http://www.city.okayama.jp/seisaku/jigyoseisaku/jigyoseisaku_00008.html
◆岡山市に移住・定住するための情報サイト『おかやま生活』
https://okayama-life.jp/
